日本の現代史を大きな流れで見ると、
明治維新1968年→（Ⅰ期77年間）→敗戦1945年→（Ⅱ期77年間）→現在
のように、Ⅰ期とⅡ期、77年ずつに分けることが出来る
Ⅰ期のピークは、日露戦争に勝利して世界の軍事大国となり、大正ロマンの華（→）が咲いた大正期（1912-26年）
Ⅱ期のピークは、世界の経済大国となり、バブルの華が咲いた1980年代
社会が順調に発展する上で。このような大きな波は避けられない（超長期景気循環説）と思うが、それにしても最近150年間の日本社会の上り下りの波は、ジェットコースターのように目まぐるしい
Ⅰ期とⅡ期、どちらも前半はイケイケの上り調子で順調なのだが、日米関係でつまずいて転落している
日本にとって日米関係は政治経済の基盤であり、日本の繁栄と日本人の幸福は、日米関係の上に築かれていると行っても過言ではない
日米安全保障条約と在日米軍が無ければ、日本はとっくにロシアに侵略されて、日本人は全員、極寒のシベリアへ強制移住となって、美しい日本の国土と永遠に切り離され、餓死と虐殺に瀕していただろう
生き残ったわずかな日本人の若者も、いまウクライナへ強制的に送られて、ミサイルと砲弾で全身を粉々に吹き飛ばされて、毎日何百人も虫けらのように死んでいたであろうことは容易に想像できる
認知症で侵略悪魔と化したプーチン（←）は、ごく最近まで侵略先を日本にするかウクライナにするか迷っていた
現在の日本の繁栄と日本人の幸福が気に食わない赤組（中露韓北）は、何とかして日米関係を破壊してやろうと、いまも必死の努力を続けている
赤組（中露韓北）による反日努力の第一は、反日マスコミだ
朝日新聞に代表される反日マスコミは、赤組（中露韓北）からの指令に忠実で、赤組（中露韓北）に都合の悪いことは報道せず、真っ赤なウソ（フェイク）を垂れ流し、まともな政治家（日本の国益を追求して、日米関係を重視する政治家）に激しい攻撃を加えている
赤組（中露韓北）による努力の第二は、反日野党だ
立憲民主党に代表される反日野党は、日本の政党であることを自称しているが、その実態は赤組（中露韓北）工作員（スパイ）の巣窟と化しており、日米関係を破壊することを最大テーマとしている
赤組（中露韓北）の手先である日本国内の反日二大勢力（マスコミと野党）に対して、日本の国益を守ってきた大黒柱が、明治から続く官僚制度ではないかと思う
ワイロ事件など官僚の不祥事が起きると、反日マスコミが大々的に報道し、反日野党が狂ったように与党との関係を追求する
だが世界的に見ると、これほど清廉な官僚制度を持つ国は、日本以外には無い
清廉とは逆に、私欲追及で腐敗の極みにあるのが中国の官僚制度で、主要ポストはチャイナチス中国共産党のゴマスリ幹部が独占し、そこで飛びかうワイロは、日本とは３ケタも４ケタも違う超巨額だ
日本のワイロは万円単位だが、中国のワイロは億円単位だ
中国には選挙が無いので、チャイナチス中国共産党のゴマスリ幹部が手にしているワイロなどの利権は連中の私有財産のようになり、子や孫へと受け継がれていく（一種の貴族制度だ）
日本の官僚制度を作った中心人物は、初期の明治政府をリードした大久保利通（→）だ
あの明治維新の混乱期に、新政府の幹部（岩倉使節団）が日本を２年も留守にして当時のヨーロッパ先進文明国を見聞して回り、
「先進国と後進国を分けるものは何か？」
という世界史的な大テーマ（現在でも大テーマだ）への解答を模索した
そして得た解答の最大のものは、
「生まれや血筋に関係なく、
超優秀な人材を集めて、
強力な官僚制度を作る！」
という大方針で、大久保利通はその先頭に立って官僚制度の構築に取り組んだ
大久保利通のモットーは「為政清明」（政治を為す者は、心も態度も清く明るくあれ）というもので、この精神は現在も霞が関の官僚社会に生きていると思う
発展途上国だった明治日本とは異なり、現在の日本は先進文明国で、民間のパワーが強力だから、官僚制度の位置づけも変わってきている
明治日本では官僚が先頭に立って経済社会の発展をリードしてきたが、現在は公正な自由競争環境を維持することによって、民間パワーの活力を活かす方向に官僚の役割が変化してきている
自由競争社会の切磋琢磨の果実を享受しながら、自分は自由競争から逃げ、ぬるま湯につかっているような腐った連中（避競者ひきょうもの）が跋扈（ばっこ）しやすいので、それを監視する官僚の役割は非常に重要だ
避競者（ひきょうもの）は、「公共」の美名を隠れ蓑にして競争から逃げる
だから「公共」が関係しやすい業界、例えば教育業界、医療業界、公共放送業界などは、避競者（ひきょうもの）が跋扈して、トコトン腐敗しやすい
腐敗したＮＨＫの存続を画策している総務省は、自由競争環境の維持という官僚の基本使命を忘れた腐敗官庁だ
(^_^;)
日本が再び半導体で、世界のリーダーになるかもしれない。
現在の日本半導体は、総合競争力で世界３位、生産シェアで４位だ。
1980年代の日本半導体は、米国と世界シェアを争いトップになったが、半導体が戦略物資であることから、米国の強い圧力で半導体に輸出枠をはめられた。
さらに意図的に猛烈な円高を仕掛けられ、日本は名実共に米国へ屈した。
米国がライバルへ向かうときの凄まじさを、日本は二度も知らされた。
一度目は敗戦、二度目が半導体敗北だ。
日本半導体が足踏みしている虚を突き、日本の技術を丸パクリして、韓国が一時的な半導体「強国」になったが、その命運も尽きようとしている。
日本の強みは、半導体製造設備や半導体素材の生産能力がワンセットで全て揃っていることだ。
そんな国は、地球上で他にほとんど無い。
とくに、半導体素材では世界一の実績を持っている。