感染拡大には いろいろな要因があると思いますが
今のところ日本の中国コロナ対策は
割とうまくいっているようですね (^_^;)
新型コロナウイルスの国内感染状況は「引き続き持ちこたえている」というのが政府の専門家会議の分析だ。
奮闘が続く日本の医療現場では、ＰＣＲ検査を感染者と接触して症状がある人や肺炎患者などに絞っているが、肺炎患者の発見にはコンピューター断層撮影装置（ＣＴ）も活用されている。
日本が普及率世界一の「ＣＴ大国」であることが奏功している面もあるようだ。
都市部ではオーバーシュート（爆発的患者急増）の懸念はあり、事態は予断を許さないが、現状では一斉休校・イベント自粛や国民の衛生意識の高さ、医療関係者の尽力で死者数は中国や韓国、米国、イタリア、フランスなどに比べると少ない。
国内での感染確認例で目立つのが、ＣＴ検査で肺炎の所見が認められた後に、ＰＣＲ検査で陽性となる例だ。
山梨県内の６０代男性のケースでは、ＰＣＲ検査で陰性だったが、その後、ＣＴ検査で肺炎の所見が見られ、６日の再検査で陽性と確認された。
東京都内在勤の６０代男性もＣＴ検査ののち、別の医療機関に運ばれ入院となった。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の統計によると、人口１００万人当たりのＣＴの台数で、日本は２０１７年に１１１・４９台と加盟国中最多だ。
「人口当たりのＣＴの台数は日本が世界一多く、
がんや救急疾患など広い領域で日常診療に使用される。
肺炎の病態をみる上でも広く使用されている」
と指摘するのは、近畿大学病院放射線診断科部長の石井一成主任教授だ。
肺炎の診断にも一定の有効性を発揮する。
石井氏は
「肺炎の症状があってＣＴを撮ると、画像で表される所見から
一般的には細菌性肺炎、ウイルス性肺炎、嚥下（えんげ）性肺炎など
大まかな種類を見分けることができる」
と解説する。
とはいえＣＴだけで新型肺炎かどうか診断できるわけではないという。
「ＣＴによる所見でウイルス性肺炎を疑うことまではできるが、
コロナウイルスとの断定はできない。
肺炎の症状がなければＣＴでは映らないことが多く、
ごく早期の段階では役に立たないこともある」
（石井氏）
安易な使用は、医療態勢にとってもデメリットもある。
「新型コロナウイルス感染者の検査を行う場合、
医療従事者の防御や検査後の装置の消毒も必要になる。
他の疾患でＣＴ検査が必要な患者もいるので、
とりあえずＣＴを使うという考えはよくない」
と石井氏は指摘した。