0【注目】ATTENTION

ひどい ひどい

OBJET-03601

america_daitouryousen_man

 

 トランプ大統領の最大の関心事は

  11月3日の大統領選挙です  (^_^;)

 

米国のトランプ大統領は6日、ホワイトハウスで記者団に、米国で感染拡大が深刻化する中国コロナウイルスについて、

03861959426f8c81397e7bf55cdf146a

「米国が経験した最悪の攻撃だ。

 (旧日本軍に攻撃された)真珠湾よりひどい

「(9・11同時テロでハイジャック機が突入した)

 世界貿易センターよりひどい

と訴えた。

トランプ氏は初動対応の遅れを批判されており、

 「中国コロナウイルスは、準備が困難な想定外の奇襲だった」

と印象付ける狙いがあるとみられる。

真珠湾攻撃と9・11同時テロはいずれも、米国民の強力な結束を生み出した。

中国コロナを過去の象徴的な事例と並べ、「戦時大統領」として求心力を高めたいとの思惑も透けて見える。

usotsuki-1-1-1

また、トランプ氏は

「中国コロナは、発生した場所(中国)で抑え込まれるべきだったが、

 そうはならなかった」

と指摘し、中国コロナウイルスを世界にまき散らした中国をけん制した。

 

米中新冷戦の時代へ

trump-xi-jinping-slipt-getty-exlarge-169

580_bit201801311833257178

 

 中国の自業自得ですけど

  世界的なサプライチェーンから

 中国を外す動きが始まっています  (^_^;)

 

米国は、中国による中国コロナウイルス拡散で大きな損害を受けた罰を与える、と強硬姿勢を見せている。

すでに3情報機関に対して、中国とWHO(世界保健機関)がコロナ情報をどのように隠蔽したかを調査させるなど、外濠を埋めさせる作業を始めている。

今後の焦点は、米国が本腰を入れて「中国の犯罪」を暴き出す動きで明らかにされる事実だ。

トランプ米大統領が中国に、中国コロナウイルス感染症(新型肺炎)の拡散に対する責任を問うために、関税を課す可能性もあると明らかにした。

1月中国と第1段階貿易合意に署名して暫定中断した貿易戦争を再び始めるかもしれないという意味で論議が予想される。

米国は、今回の中国コロナウイルスで受けた損害を中国に支払わせるという強い姿勢を見せている。

これは、米国だけに止まらず、世界中にも波及するであろう。

その場合、中国は立直れないほどの大打撃を受ける。

images-9のコピー-2中国はWHO(中国保健機関)のテドロスを抱き込んで、上手く逃げられると画策してきたが、この甘すぎる思惑は大きく外れるであろう。

米国は大統領選を目前に控えているだけに、中途半端なことで事態を収束させられない。

中国への厳罰や、天文学的な巨額補償をさせる案が登場するだろう。

とりあえず関税引上げで中国に1兆ドルを払わせる案は、単なる思いつきでない。

すでに、米中貿易戦争で実験済みであり、その効果の大きさを熟知しているからだ。

これが実現すれば、中国経済の再起は覚束なくなる。

米国は、中国発コロナ禍で最大の被害を被っているから、怒りは大きい。

かねてからの中国へ対する不信も重なり、その不満は「大爆発」してもおかしくない。

世界が泣き寝入りすれば、中国はいい気になって、またこういうパンデミックを引き起すだろう。

中国の骨身にしみるような、徹底的な報復が必要だ。

米情報機関が、すでにコロナウイルスについて具体的な調査成果の一部を明らかにするなど、中国の首を真綿で締め始めている。

 

死者数の推移

death

いまは感染数なんかより、「人口比の死者数の推移」が決定的に重要です!

縦軸は100万人あたりの死者数で、対数目盛なので、傾きが増加率を表します

欧州主要国(英仏伊など)は、ほぼスペインと似たようなもので、すでに悲惨な水準です

中国は真っ赤なウソ数字しか公表してないので、除きました

グラフが横に寝たら、とりあえず収束です

横に寝たところの高さが、今回の悲惨さの水準で、欧州に比べると日本は2ケタ、タイは3ケタ低い

中国コロナ対応で、タイが世界一成功したのは、日本からアビガンを大量輸入して、早期に投与を始めたからと言われています

日本は4月初めにグラフが一度寝ましたが、再び増加しているのが少し心配です

これを見て日本政府も、緊急事態宣言を延長したのでしょう

これから日本のグラフがどこで寝るか、その高さとタイミングが重要です

高さ10人程度、つまり日本全体で1250人程度に収まれば、毎年のインフルエンザ以下なので、中国コロナ対応に成功したと言えるでしょう

(T_T)

 

戦争のおかげ

OBJET-02501

世界大恐慌で、職を求めて行列する人々

sensya

 

 医療リスクは ピークを越えたとの希望的観測も出てますが

  経済リスクは これからが本番です

 軍事リスクは ある日突然 現実化します  ((((;゚д゚))))

 

いわゆる世界大恐慌は1929年から1934年の五年間とされるが、実際の回復には十年を要している。

米国の1929年のGDPは1044億ドルだった。

この一千億ドル台の回復には1940年までかかっている。

ちなみにその十一年間のGDPと失業率を一覧してみよう。

(菊池英博『金融大恐慌と金融システム』を参照)

年度      GDP(億ドル)       失業率
~~~~    ~~~~~~~~       ~~~~
1929    1044億ドル         3・2%
1930     911            8・7
1931     763           15・9
1932     583           23・6
(ここからFDR時代)
1933     560           24・9
1934     650           21・7
1935     725           20・1
1936     827           16・9
1937     908           14・3
1938     852           19・0
1939     911           17・2
1940    1066           14・6     

従来、経済史家たちはFDRの「ニューディール」とかで、失業率は劇的に減少し、景気は回復したとされた。

しかし実態はまったく逆さま、FDRの第1期にはGDPはどん底、失業率は25%に達していた。

景気が本格的に回復したのは、戦争のおかげだった!

冷酷だが、これが歴史の真実である。

そして戦争で、数千万人が亡くなった。

中国コロナ以後、米国の4月の失業率は20%になり、1935年レベルである。

この数字は、かの「リーマンショック」直後の2009年に記録した米国の失業保険申請の2倍である。

中国の失業率は、公式発表(真っ赤なウソ)をよこに置いて、中国人の経済学者が2億人と見積もっている。

就労人口が8億人とすれば、失業率はすでに25%、すでに大恐慌のレベルである。

中国が戦争に踏み切る可能性が日々高くなってきた。

戦雲がみえてきた。最悪に備える覚悟はあるのか?

戦争に対して万全の備えをした国民だけが、平和を享受できる。

 

ph_thumb

 

死は待ってくれない

img_6caca45276342360f9653285a8e1e83c132077

thai_kickboxing

 

 タイ王国は 世界で最も

  中国コロナ対策に成功した国

 日本よりはるかに安全です  \(^o^)/

 

タイ王国で中国コロナウイルス感染者の回復率が87%に上っている。

電話インタビューに応じたタイ保健省のソムサック医療局長は「早い段階で抗ウイルス薬を投与している」と説明。

タイ保健当局の研究に基づく措置で、「効果があると確信する」と自信を深めている。

タイでは24日現在、2854人の感染が確認され、2490人が治癒した。

ソムサック局長によると、患者の症状に応じ、7種類の抗ウイルス薬を投与。

6種類はタイで調達でき、残る抗インフルエンザ薬「アビガン」も「輸入元の日本と中国の協力で十分な在庫を確保している」という。

患者は症状によって3グループに分け、無症状の感染者は抗ウイルス薬を用いず、軽症者にはアビガン以外を使用。

重症者はアビガンを投与する。

ソムサック局長は

「各地の医師から早期に薬を投与するほど回復が早いという報告が届いている」

と手応えを口にする。

保健省は感染拡大の初期段階から病院や関係機関の専門家と研究を重ね、他国の治療法や国内の経験を基に、早期投与を盛り込んだ独自の指針を策定。

死は待ってくれない」(ソムサック局長)

ことから、臨床試験を経ずに実行に移した。

タイでは3月下旬から4月上旬まで感染者が100人以上増える日が続いたが、21日以降は20人以下にとどまる。

ソムサック局長は「第2波が訪れる可能性はある」と警戒しつつも、「人との距離を保つなど規律を守れば小規模に抑えられる」との見解を示した。

Wat Arun night view Temple in bangkok, Thailand
バンコクのワット・アルン

 

突然重症化の共通点

660_bit202003031151240734-1

彼は言った。

「リック、これはいまだかつて誰も見たことのないものだぞ!」

その通りだった。

中国コロナによる肺炎は、ニューヨーク市内の医療システムに重大な影響を及ぼしている。

通常、救急治療室(ER)に運ばれる患者は、 心臓麻痺や脳卒中といった重篤な状態から、軽度の裂傷、中毒症状、整形外科系のケガ、偏頭痛といった軽症までさまざまだ。

ところが、ベルビュー病院で10日間ボランティアをした期間中、 ERの患者はほとんどすべて中国コロナによる肺炎患者だったのだ。

私はシフト開始からわずか1時間の間に、2人の患者に挿管していた。

呼吸器系の症状がない患者でも中国コロナ性の肺炎を患っていた。

肩を刺された患者が来て、傷が肺に届いていないかを確認するためにレントゲンを撮った際、彼も肺炎だった。

転倒してケガをしたということでCTスキャンを撮った患者たちにも偶然、肺炎が見つかった。

原因不明で失神した高齢者、多くの糖尿病患者も中国コロナに感染していた。

そして次の事実が、私たちを心底驚かせた!

こうした患者たちの胸のレントゲンは、

肺炎が進んでいることを示しており、

飽和酸素レベルも正常以下であるにもかかわらず、

ほとんどが呼吸上の問題を訴えていなかったのだ。

いったいこれは、どういうことなのだろうか?

詳細はここをクリック

 

北朝鮮コロナ死者267人以上

post_153843_20200423

 

mig衛生状態最悪で、国民の多数が飢餓で免疫が低下している

 北朝鮮で感染すれば、高い比率で死に至る

むしろ北朝鮮なら、感染者は見つけしだい銃殺

 とかやりかねない

それなら当然 感染者が「国内にいない」  ((((;゚д゚))))

 

中国コロナウイルスの感染者が「国内にいない」と世界保健機関(WHO)に報告している北朝鮮で、実際には感染による死者が少なくとも267人出ていることが、韓国の脱北者団体が入手したリストから判明した。

北朝鮮が中国コロナにまつわる隔離対象者や死者を全て「疑い例」として処理し、実態を隠蔽していることも浮き彫りになった。

朝鮮労働党委員長・金正恩(キム・ジョンウン)の死亡情報が流れている背景にも、中国コロナの感染が拡大している事情がありそうだ。

北朝鮮の軍出身者らでつくる韓国の脱北者組織「北朝鮮人民解放戦線(北民戦)」が、北朝鮮の中国コロナの現況をまとめた幹部向け報告書の内容を得た。

他の人への感染を防ぐための自主隔離や強制隔離の対象者も死者も報告上、全て中国コロナの「疑い患者」として扱われている。

 


 

北朝鮮にミサイルの発射の兆候

韓国紙・東亜日報は25日、北朝鮮東部・咸鏡南道の宣徳飛行場近くで、中短距離ミサイルの発射兆候を米国がとらえたとワシントン発で報じた。

移動式発射台が展開したとの有力な情報を入手したという。

現地では、北朝鮮指導部の視察用とみられる施設も設けられ、

米政府は、早ければ48時間以内に発射される可能性があるとみているという。

米政府関係者は、健康異変説が浮上する朝鮮労働党委員長・金正恩(キムジョンウン)が参観するかどうかは「(金正恩が)現在どういう状況なのかにかかっている」と話しているという。

宣徳は元山北方の東海岸にあり、一帯では昨年8月と今年3月に「超大型ロケット砲」などが発射された。

 

ウェブ授業

internet_school_e-learning_woman

 

 ウェブ授業 部屋借りにくる 我が娘

(千葉県・50代女性 Naoはるいちご)

何で部屋を借りにくるかと思ったら、「娘の部屋は散らかっている」からなのだそう。

テレワークでも、みなさん最初に苦労したのは、ウェブ会議に使う部屋や場所探しではないでしょうか。

 

中国経済崩壊

4beb21f0-3928-11ea-9933-e21be988cd59_image_hires_211513

osoushiki_syukkan

 

 中国コロナによる激震のような経済リスク

  日米など世界経済も大きな影響を受けますが

 震源地の中国経済が激しく崩壊しつつあります

  中国共産党への人民の怒りが臨界点を超えると

 内戦から分裂への可能性も  ((((;゚д゚))))

 

中国の中小企業の倒産が「ラッシュ・アワー」である。

ばたばたとコロナ災禍のどさくさに便乗した倒産もあるが、品物を納めても支払いが滞り、在庫はまったくはけず、従業員を解雇しても、家賃も電気水道祭も払えない。

夜逃げが一番だが、逃亡先の当てもなく、サウスチャイナ・モーニングポスト(4月6日)によれば、倒産、廃業がじつに46万社!

『財新網』(3月31日)に拠ると、じつに失業者2億人突破(雇用人口の25%)と推定される。

大恐慌の1933年レベルである

米国は失業保険申請が2200万人で、これも1933年レベル。

ところが、株価が比較的安定しているため、『恐慌』の語彙はまだでてこない。

中国は強気の内需拡大を獅子吼して財政出動を言いつのるが、現場では銀行経営が破綻した地方銀行が顕著となった。

内蒙古自治区の中心=フフホトが拠点の包商銀行(総資産5231億元、以下同)が事実上倒産し、当局の管理下に置かれたが、これは始まりに過ぎなった。

遼寧省の錦州銀行(8459億元)、営口沿海銀行(880億元)がつづき、となりの吉林省では吉林銀行(3618億元)。

渤海湾の南側へわたると、山東省の恒豊銀行(1兆4195億元)、さらに河南省の河南伊河農村商業銀行(626億元)、甘粛省の甘粛銀行(3361億元)と経営危機が表面化した。

後者の甘粛銀行では取り付け騒ぎに発展した。

中国人民銀行は利下げ、資本準備率引き下げなどで対応した。

中国銀行保険監督管理委員会は、逐一経営破綻に陥った銀行を当局管理課で延命させるパッチワークではなく、銀行の再編に踏み切る方針を固めた。

日本で言うJAバンクや信用組合、信用金庫などのレベルの銀行は中国におよそ4000ある。

総資産は邦貨換算で1200兆円になる。

いってみれば地方都市、農村の経済活動をささえる大動脈であり、一行でも倒産すると連鎖を呼ぶことになるから、中国では金融システムの維持延命には再編もやむなし、モラルハザードの助長となる

あれほどひどい経営内容だったのに包商銀行は、いったん国有化され、つぎに地元大企業などから増資を募り、蒙商銀行と看板を変えての再出発となった。

中国国家統計局は2020年第一四半期のGDPマイナス6・8とした。

もちろん真っ赤なウソの数字。実態はこれよりはるかにひどいはずだ。

米中貿易戦争で対米輸出は20%前後のマイナスとなっている。

対日も16%減、頼みの綱だった欧州が、コロナ災禍で中国からの輸入縮小、とくにスマホとパソコンの落ち込みは20%のマイナス。

不要不急の衣料品、玩具、家具などは不要品扱い。

額にして13%の落ち込みである。

かくして中国の花形企業と言われた蘇寧(中国のビッグカメラ的量販店)、万達(映画館、テーマパークにホテルチェーン)、全衆徳(歴代米大統領の食したペキンダックの名店)、BYD(電池からEVに進出)、中鉄(新幹線の中枢企業)など、あげれば際限のない大企業が軒並み赤字転落、あるいは営業利益が80-90%減となって従業員削減、時短、一部休業などの措置をとっている。

中国経済の破竹の進撃は突然死。コロナショック死。

くわえて欧米の不況入りによって輸出はますます縮小になるから、自動車、エアコン、家電など耐久消費財はもっと落ち込みが続き、窒息状況にいたるのではないか。

贅沢品の有名ブランドは一斉に中国と香港の店舗を畳み始めた。

消費マインドが完全に変わって、もはや売れ行き激減が長期に続くと判断しているからだ。

とくに香港は無税の買い物天国で、フェルガモ、グッチ、オメガ、ディオール、プラダ、モンブラン等々。

もの凄い売れ行きがあったのも、日本人観光客ではない。

中国から5000万人が香港へ買い物に来たのだ。

2019年の香港は騒擾が続き、自由民主運動のデモと狼藉、火焔瓶と武闘の過激化で観光客が激減し、プラダ、ルイビュトンがいち早く、治安悪化を理由に撤退をきめていた。

コロナ以後は、高い家賃に見合うほどの売り上げはなく、いや客が「蒸発」していた。

地元企業の宝飾、中国の金ショップチェーン最大級の「周大福」、「周生生」も客足激減、多くの支店を休業している。

金(ゴールド)を買う金(カネ)がなくなったのだ。

メルマガ「宮崎正弘の国際情勢解題」4/24号より

 

不謹慎馬鹿

1473999_1_0_large

shitsuke_hysteria_mother

 

 自分への怒りで 潜在意識を充満させてる人が

  中国コロナ騒動で ここぞとばかりに

 言葉尻とらえて 怒りを爆発させてる

  不謹慎馬鹿 恐るべし  (^_^;)

 

wst1810120023-p1大阪市長の松井一郎(56)が23日の記者会見で、中国コロナウイルス対策で飲食店の営業が減り、スーパーが混み合っている問題について

「(女は)商品を見ながら、あれがいいとか時間がかかる

  男は言われた物だけ、ぱぱっと買って帰る

 (男が)接触を避けて買い物に行くのがいい」

と述べた。

男女の購買行動の違いは、性差心理学などでも昔から指摘されており、別に何ということのない発言だ。

しかし、この発言を聞いた江川紹子(61)は

「何も分かってない! 思いつきで不謹慎なこと言うな!」

とヒステリーを起こした。

 

あなたは中国が好きですか?

reuter_20191105_172116-thumb-720xauto-173111

usotsuki-1-1-1

 

 世界には2種類の人間がいるようです

  中国が嫌いな人と、中国を知らない人

 アメリカ人は、ようやく

  中国を知りつつあるようです  (^_^;)

 

ピューリサーチといえば、世論調査でギャロップと並ぶか、あるいは分野によってピューリサーチのほうが質が良いとされる。

4月22日に発表された直近のピューリサーチの世論調査(アメリカ人が対象)の結果とは、

「あなたは中国が好きですか、嫌いですか?」

嫌いです 66%(前回2017年は44%だった)

好きです 26%

天安門事件直後の世論調査でも、これほど高い率ではなかった。

次なる設問は、「あなたは習近平が正しい方向の政治をしていると思いますか?」

正しいとは思いません  71%(昨年調査では50%だった)

正しいと思います    22%

この調査は2020年3月3日から29日までに行われたもので、まだアメリカに於ける武漢ウィルス感染は、それほどでもなかった段階である。

したがって当時の状況を勘案すると、中国が嫌いと答える前提は中国コロナよりも、ウィグルにおける弾圧と、香港大乱の影響だったのだろう。

ということは現時点(4月下旬)に再調査すれば「中国は嫌いです」は90%を越えているのではないか。

なぜならミズーリ州司法長官が中国の賠償を求める損害賠償訴訟に踏み切るほど、米国の中国への対応が変貌しているからだ。

 

中国コロナ死者数

 

中国コロナウイルスによる死者数

(4月20日現在)人口100万人当たり

 

1,232人 (ニューヨーク市)
507人 ベルギー.
446人 スペイン
osoushiki_syukkan434人 (ロンドン)
390人 イタリア
303人 フランス
239人 イギリス
215人 オランダ
164人 スイス
154人 スウェーデン
126人 アイルランド
124人 アメリカ
*69人 ポルトガル
*63人 イラン
*55人 ドイツ
*42人 カナダ
*24人 トルコ
*11人 ブラジル
**5人 (東京都)
**4人 韓国
**4人 フィリピン
**3人 中国
**2人 マレーシア
**2人 オーストラリア
**2人 ニュージーランド
**2人 ロシア
**2人 インドネシア
**2人 シンガポール
**2人 日本
**1人 タイ

当選

 

 100万人に2人なんて

  宝くじで1億円当てるより

 難しいと思うんですけど  (^_^;)

 

アセるテドロス

20200312-00167359-roupeiro-000-4-view

EVxAvj6U4AEIbDM

 

 世界一のゴマスリ男

  自業自得です  (^_^;)

 

3月下旬、日本の与党関係者のもとに、一通のeメールが届いた。

送り主は、世界保健機関(WHO)の事務局長テドロスだった。

テドロスのメールは不安と不満が入り交じった内容だった。

「日本ではWHOや私への批判が高まっているそうだ。

 なかには、私の辞任を求める声まであるというが、

 どうしたらよいだろうか?」

このメールを受け取った与党関係者は、日本では中国に反発する一部世論がテドロス氏への批判と結びついている状況を説明し、こう伝えた。

「余計なことは言わず、いつか、安倍晋三首相の政策を称賛してはどうか。

 中国とも、あまり騒ぎ立てず、徐々に距離を置けば良い」

テドロスはよほど焦っていたのだろう。

与党関係者は「いつか」と伝えたのに、このメールから数日経った3月30日、テドロスは安倍首相と電話会談を行った。

外務省の説明によれば、テドロスは

「安倍総理のリーダーシップによって、日本の政府が一体となって

 新型コロナウイルス対策を効果的に進めている」

と語り、安倍首相を褒め称えた。

 

中国に賠償請求

img_223d59670079080bf21f7b72c03a74198139257

EUumBsMUcAAAiLZ

 

中国が世界経済から

 追放されることに

なりそうです  (^_^;)

 

中国コロナウイルス感染症による人命被害・経済被害は、中国が賠償しなければならない、と主張する声があちこちから上がっている。

「米バーマン法務グループが、

 中国コロナウイルスに感染した 40カ国・1万人の代理人として、

 米フロリダ州の裁判所に訴訟を起こした」

と英紙デイリー・メールが19日、報道した。

中国が初期に中国コロナウイルス感染症発生を隠ぺいして被害を広げたため、合計6兆ドル(約646兆円)を賠償しろというものだ。

米保守団体フリーダム・ウォッチは、中国が生物化学兵器の製造過程で中国コロナウイルスを流出させたとして、テキサス州の裁判所に先月、提訴した。

英国の外交研究所ヘンリー・ジャクソン・ソサエティーは今月初めの報告書に、

「中国がこれまでに中国コロナウイルスでG7(西側主要7カ国)に

 及ぼした損害だけで3兆2000億ポンド(約430兆円)に達する」

と書いた。

各国が今年3月まで投入した中国コロナウイルス対応予算を算定、米国9333億ポンド(約125兆円)、イギリス3510億ポンド(約47兆円)、カナダ479億ポンド(約6兆4000億円)などを合計したものだ。

インド弁護士協会は、中国が中国コロナウイルス感染拡大の責任を取るべきだとして、国連人権理事会に請願書を3日、送った。

だが、中国は逆切れして反発している。

中国四千年の自己中心主義(中華思想)はダテじゃない。

 

金正恩 重体か

2b600_1456_11944014_0192e4ee

基本 RGB

 

独裁者の健康不安説は常に存在しますが、今回は時期が時期だけに、大きな混乱要因です

不健康のカタマリのような金正恩ですから、中国コロナに感染したら、すぐ死ぬでしょう

もし死んだら後継者はたぶん妹の金与正

むしろ金与正が金正恩を暗殺する可能性だってある

金正恩が父の金正日を暗殺した可能性は、かなり濃厚です

日本だって戦国時代など、親殺しや主君殺しで権力を奪取した事例がいくらでもある

古今東西の独裁者というものは、日常的に暗殺におびえています

中国コロナの軍事リスク、朝鮮半島が一番危なそうです  ((((;゚д゚))))

 

米CNNテレビ(電子版)は20日、米情報当局者の話として、

北朝鮮の朝鮮労働党委員長・金正恩(キムジョンウン)が

心血管の手術を受けたあと重体に陥っている

との情報があると伝えた。

別の情報当局者はCNNに対し、金正恩に健康不安があるとの情報の確度は高いとしつつ、状態がどの程度悪いかを評価するのは困難であると述べた。

韓国のウェブ新聞「NKニュース」によると、金正恩は12日に心血管の手術を受けたとしている。

金正恩は今月11日を最後に動静が確認されておらず、15日の故・金日成の誕生日にあたる「太陽節」にも姿を見せなかったため、健康状態などに関し臆測が広がっていた。

金正恩は2014年にも1カ月以上にわたり動静が伝えられず、後に足首ののう胞を除去する手術を受けていたとみられることが判明している。

 

 

石油がタダより安くなった!

oilrefinery-817713130

tanker_genyu

 

 中国コロナの経済リスク(恐慌)が現実化してきました

  軍事リスク(戦争)も非常に危険な状態です

 戦後長く続いてきた世界の均衡状態(成長と平和)が

  いま崩れつつあります  ((((;゚д゚))))

 

週明け20日のニューヨーク原油先物相場が暴落し、指標の米国産標準油種(WTI)の5月渡しの価格が史上初めてマイナスに転じた

ロイター通信によると一時1バレル=マイナス40・32ドルを記録。

新型コロナウイルスによる経済活動の停滞で原油が供給過剰となり、

売り手が代金を支払って原油を引き取ってもらう異常事態となった。

5月渡しは前週末比55・90ドル安の1バレル=マイナス37・63ドルで取引を終えた。

1983年のWTI原油先物の上場以来、初めて価格がマイナスになった。

米国で感染症対策の外出制限措置が広がり、航空機や自動車などの利用機会が激減。

余った原油をためる貯蔵施設も満杯となり、買い手がつかない状態となった。

5月渡しの取引期限が21日に迫っていることも売りを加速させたもようだ。

「スーパータンカー」と呼ばれる巨大タンカーを借り上げて原油を貯蔵しようと、タンカーのリース価格が急上昇しているという。

WTIの6月渡しは4・60ドル安の1バレル=20・43ドル。

原油の大口需要家である中国が1~3月期に大幅なマイナス成長となるなど、世界的に原油需要が先細るとの見通しも相場の下押し要因となっている。

石油輸出国機構(OPEC)加盟・非加盟国による「OPECプラス」が減産で合意。

5~6月に世界供給量の約1割となる日量970万バレルの減産を実施するが、供給過剰が続く懸念は根強いままだ。

 

ドイツ日刊紙 習近平をからかう

00fd3_204_5a17b484_6e118f77

bakudan_hatsugen_man

 

 ドイツ政府は 中国の言いなりで

  情けないこと夥しいですが

 さすがドイツのマスコミは

  言うべきことを言いました!  (^_^;)

 

ドイツ最大の日刊紙「ビルト」

「全世界に広まった中国最大のヒット商品は、中国コロナウイルスだ!」

とからかい、中国の国家主席・習近平に対して

「中国コロナが近く、お前を政治的に滅亡させるだろう!」

と激しく批判した。

ビルト編集長のユリアン・ライヘルト氏は17日(現地時間)、ビルトの公式ユーチューブに習近平に向けた公開書簡をアップした。

「親愛なる習近平主席へ」

という題目の動画に登場した彼は

「お前は中国コロナウイルスで、中国が強くなることを願っているが、

 中国コロナウイルスで、お前の個人的な権力が強化されることは無い!」

と激しく非難した。

1952年に創刊されたビルトは、販売部数140万部で、ドイツ国内では圧倒的1位の日刊紙だ。

およそ3分12秒のこの動画でライヘルト編集長は

usotsuki-1-1

「お前とお前の政府は、中国コロナウイルスが

 ヒト・ヒト感染する事実を随分前から知っていたが、

 隠ぺいして、世の中には知らせなかった」

として

「なぜ危険な中国コロナウイルスを

 強制収容所のウイグル人のように

 完全隔離しなかったのか?」

と皮肉った。

p06kv3rv

 

さらに習近平に対して

thumbnail_bouhan_camera

「人民に対する監視カメラがなければ、

 お前は国家主席にはなれないのか?」

「全ての人民の政治的発言や行動など

 あらゆることをカメラで監視しているのに、

 コウモリのスープが販売される売り場は

 なぜ監視しなかったのか?」

と批判した。さらに

「全世界で悲しんでいる、中国コロナのよる死者たちの遺族に

 一回くらいは説明と謝罪をすべきではないのか?」

と声を荒らげた。

今回の公開書簡は、最近ビルトが報じた記事に対して、ベルリン駐在の中国大使館が逆切れして抗議したことへの回答だ。

ビルトは先日、中国政府に

「中国コロナ感染拡大によって発生した

 世界経済における天文学的な巨額損失

 中国政府はどうやって賠償するのか?」

を問う記事を掲載した。

これに対して中国大使館はビルトに対して逆切れし

「扇動的な報道を行っている!」

と反論した。

今回の公開書簡が報じられると、ベルリン駐在の中国大使館は直ちに声明を出し

「名誉毀損(きそん)が含まれた扇動的報道だ!」

として

「コロナ伝染病の発生後、中国政府は公開的かつ透明で

 責任感のある姿勢で対処してきた!」

などと主張した。

 

故意なら報復

5e6994f9230000121e3a0c7a

usotsuki-1-1

 

 生物兵器を 意図的にばらまいたのか?

  初動対応で 情報を隠蔽していたのか?

 中国共産党なら どちらもやりかねない

  と多くの人が考えています  ((((;゚д゚))))

 

アメリカのトランプ大統領は18日の記者会見で、中国から感染が始まった中国コロナウイルス感染拡大について

故意だったとしたら、報いを受けるべきだ」

と述べた。

中国が中国コロナへの初動対応で情報を隠蔽していた可能性を念頭にした発言とみられる。

意図的と判断した場合、どのような措置を取るかは明らかにしなかった。

トランプ大統領は

「中国がこの件を引き起こすまで、中国との関係は良かった」

と指摘し、中国の感染対応に不満を表明。

米国がどう対処するかについて、中国の対応が

「ミスにより収拾がつかなくなってしまったのか、

 意図的だったのかによる。

 二つには大きな違いがある」

と強調した。

その上で、中国は米国の専門家による中国コロナ調査を早期に受け入れるべきだったと非難。

「たぶん彼ら(中国共産党)は、まずいことが起きていると知りつつ

 (中国コロナを公表するのが)恥ずかしかったのだろう」

と指摘した。

 

ええじゃないか

2937b460cc372aad3d440bc4b06c8b9840996fbc

face_angry_woman5

 

 中国コロナの自粛ムードに便乗して

  潜在意識レベルの自分に対する怒りを

 ここぞとばかりに周囲に向ける

  自粛馬鹿も跋扈しています  (^_^;)

 

911テロ以後、飛行機に乗るのが怖くて、「空の旅」は極力、敬遠された。

このため、米国では航空便の復活に三年を要した。

リーマンショック以後、景気が落ち込み、全米で住宅産業が復活するには五年の歳月が必要だった。

いずれの回復にも従来の発想になかった新型ビジネスのGAFAが牽引した。

バブル崩壊後の日本では「失われた十年」が、そのまま自動延長、まもなく「失われた三十年」となるのに、明るい展望がまるで拓けてこない。

この状況にコロナ大恐慌に直面することとなった。

いったい経済の回復はいつになるのか、それが問題だ。

米国ではケンタッキー州で「外出禁止をやめろ」とプラカードを掲げての抗議行動が開始され、数百人があつまった。

参加者は「外出の自由がないのは監獄にいるのと同じだ」と叫んだ。

トランプ大統領は感染の少ないミズーリ州、ミネソタ州、バージニア州などの知事(全員が民主党)に対して「規制緩和」を呼びかけた。

禁止条項の行き過ぎは経済活動を阻害し、アメリカの再生に役立たないというわけだ。

日本は外出自粛以後、皮肉にもコロナの感染が拡大し、大都市ばかりか地方にも拡がってしまった。

二週間の休校、在宅勤務、外出自粛で感染はおさまるはずではなかったのか。

ビジネス街と盛り場は閑古鳥、ディズニーランドの休園がつづき、レストランも百貨店も居酒屋も客足が遠のいて、多忙を極めるのはマスク、体温計、人工呼吸器のメーカーと弁当、食品のテイクアウト、スーパーマーケット、そして運送業者である。

米国でもウォルマートは急遽十五万人を雇用、アマゾンは合計十七万五千人を雇用して需要増に対応している。

なにしろ失業保険申請が米国では1ヶ月で2200万人、ウォルマートの十万の求人募集に対して、百万人が応募したというから、雇用の深刻状況が伝わってくる。

反面で自動車部品、耐久消費財などの製造業はエンジニア、工員の確保も難しく、サプライチェーンの寸断によって製造過程が軌道に乗っていない。

鉄鋼は高炉を止め、自動車は販売が激減し、量販店で売られているのは在宅勤務、テレビ会議用のズームなどに集中している。

薬局チェーンにはあいかわらず「入荷予定はありません」の張り紙。

マスクの姿がない。

沖縄では一万枚のマスクを配るとの篤志家の行為に警官が出動した。

街には露天商が進出しマスクを高値で売っている。

なぜ、ここまで人々はパニックに襲われたのか。

第一にウィルスの正体が不明、感染ルートも不明とあっては、適切な処方が分からないために心理恐慌を来しているからだ。

この恐怖心理が取り除かれるのは、ウィルスの正体が解明され、ワクチンなど特効薬に効き目があると分かるまでの期間だが、早くても年内になる。

未知の危機へは最悪に備える心構えが必要である。

こどもは未知のことを何でも知ろうとする。

お化け屋敷で悲鳴を挙げるのは子供であり、大人になるにつけ、お化けの正体をしると、怖くなくなる。

同様に未知の解明がなされると恐怖心は遠のくのである。

第二は恐怖が心理恐慌をむしろ悪化させていることである。

歴史を振り返れば、黒死病、赤痢、天然痘、チフス、コレラ、そして今世紀にはSARS、MERS、インフルエンザの大流行があり、たとえばSARSが完全におさまるには十八ヶ月を要した。

いずれも情報の隠蔽が原因であり対策が遅延したことが大きい。

未知への恐怖は人類の歴史が始まって以来、繰り返されている。

政府の役目は情報の徹底公開であり、メディアは過剰な報道を避けるべきだろう。

年寄りのケアセンター、持病持ちの高齢者、そして院内感染が最大の死因であり、ほかの感染がすくないという特徴を、現在多くの人が知るところであり、もっかの対策は医療崩壊をいかに防ぐか、最大級の努力目標がそこに置かれている。

第三に「その後」のシナリオが見えてくれば、人心が落ち着き、規制は徐々に解除されていくだろう。

すくなくとも3密規制だけは解除が遅れるだろうが、在宅勤務などは徐々に緩和され、学校の再開も順次進む。未知への恐怖が稀釈化されるに併行して、ウィルスとの「共存」が進行するだろう。

「病原菌との共存」は人心が落ち着けば、新しい行動規範となるのではないか。

たとえば明治時代、正岡子規は結核に冒されていたが、俳句仲間は会合をやめず、漱石も濃密に子規との交遊を深めながらも、しかも周辺では次々と結核で死んでいく人々が他出していたが、共存していた。

日清日露の戦いでも、夥しい戦死者より、現地で疫病に感染して死亡した日本軍兵士のほうが多かった。

恐怖心理をあまり深く顧慮しないで、営業を続けている喫茶店と居酒屋は大繁盛という皮肉な現象がある。

「都会の孤独」、こんな時代だからこそ、連帯感をつよく求めて、あるいは「居場所をもとめて」、外出自粛もなんのその、だから営業自粛も黙殺して、需要に応えるのは心理解析として、研究課題になる。

巣ごもりが長引くとストレスが蓄積するが、もとより日本には70万人の引き籠もりがいる。行政は各地に「こころの相談室」を儲けているが、相談に乗れるカウンセラーがそれほど多く居るとも考えにくいことである。

第四は前項の後節と関連するが、ストレスの爆発によって、突発的な社会の変化、珍現象がかならず起こることだ。新興宗教の勃興も大いにありうるだろう。

日本の歴史でも、疫病の流行は早いところで『日本書紀』には天平年間には四分の一の人口が天然痘で死んだ記録がある。

秩序が乱れ、都が廃墟となった応仁の乱などでは、餓死者が急増した。こうした時代には末法思想が世を席巻して、「厭離穢土 欣求浄土」の念仏行進があって、人々は救いを来世に求めた。

不安心理が長引くとトロウマ、精神状態の不安定をもたらし、そのストレスが間歇的に爆発する。

江戸時代なら一揆、近代では暴動、中国ならすぐに内乱となって、王朝を崩壊させた。

コロナ予防は三密をさけ、家に留まり、ソーシャルディスタンシングが呼びかけられたが、マイナス現象はDV、家族不和、離婚騒動に発展するケースが報告されている。

江戸時代には「お伊勢詣り」(お陰詣り)という突発的な現象が、およそ六十年周期で繰り返された。このため江戸時代に庶民金融が発達する。

今日の信用組合のごときメカニズムをもった講の発達がお伊勢詣りを支えた。

ある日、ふいに町屋、商家の娘らが何かに憑かれたように伊勢へ行く。

奉公人が雇用主にも告げずに伊勢へお参りに行く。

道中では篤志家の商家が宿泊施設を提供し、食事を供与した。

その東海道中の混雑ぶりは、歌川広重の「伊勢参宮 宮川の渡し」という浮き世絵に如実に描かれている。

路銀を持たずとも麻疹の流行のように、人々は憑かれて旅立ったのだ。

「冨士講」もそのひとつで、霊峰富士へ祈祷にでかけるため、「講」が本格的に流行った。

皆が掛け金を持ち寄り、籤を当てた人が富士へ登攀に出かける。

霊験あらたかな浅間神社の神札を貰いにどっと、甲州街道、東海道を埋めた。

日本政府のひとり十万円の発想も、この講に起源がある。

幕末に「はええじゃないか、ええじゃないか」と踊り狂う不思議な行動現象が京都、尾張、大阪から四国で突発的に出現し、大政奉還の直前までこの狼藉は続いた。

倒幕側が仕掛けた謀略という側面が強いが、京都の混乱に乗じた薩長が、幕府の体制を揺さぶり、維新へと展開させる効果があった。

しかし参加した大半は自発的であり、踊りはなんだか阿波踊りに似ていた。

さて現代日本では?

昨秋、渋谷でのハロウィン騒ぎをご記憶だろう、意味不明、何が目的なのか、ともかく渋谷には派手なコスチームやカボチャ人形や、日頃のストレスの発散場所のようでもあり、つまり彼ら目的は単に騒擾をつくりだすことであり、一種「狂演」とも言える末法現象と捉えることも可能だろう。

ハロウィンはそもそもケルトの宗教儀式であり、敬虔な祈りの場であって、渋谷のハロウィンとは無縁。

きっとケルトの精霊たちは眉を顰めたことだろう。

 

 

アビガンが効いた!

41888_858397589173508_l

急性呼吸窮迫症候群を発症し、救命に成功した COVID-19 (中国コロナ)事例:

【症例】69 歳、男性 
慢性閉塞性肺疾患( COPD : chronicobstructive pulmonary disease)、
高血圧症、高尿酸血症、白内障 
飲酒:機会飲酒 
喫煙歴:20~65 歳頃 20 本/日 

入院 10 日目に 40.8℃の発熱および意識障害が出現し、酸素経鼻 5.0L/分投与下で SpO2:80%台半ばを維持できなくなったため同日集中治療室に入室し、気管挿管、人工呼吸管理を開始した。

集中治療室入室時の CT 所見を Fig. 1C.に示す。

肺炎像は増悪しており、両側肺野のびまん性、非区域性のすりガラス影が著明に拡大

抗ウイルス薬については、気管挿管時にLPV/r 投与開始後 10 日が経過していたが、同日提出した鼻咽腔ぬぐい液による SARS-CoV-2 RT PCR が陽性であり、 臨床所見の改善傾向が得られなかったことから気管挿管当日よりファビピラビル(アビガン)に変更した。

K10012344331_2003221855_2003221919_01_02

気管挿管後 7 日目 (入院 16 日目)より徐々に酸素化が改善し、また同日頃より熱型も改善傾向を示した。

気管挿管後 10 日目(入院 19 日目)の胸部 CT 像 を Fig. 1D.に示す。

両側肺野に拡大していたびまん性のすりガラス影は 一部を残して消退しており、明らかな線維化所見も認められなかった。

気管挿管後 13 日目(入院 22 日目)に抜管し、人工呼吸器を離脱した。

抜管翌日(入院 23 日目)には酸素投与も終了し、翌日(入院 24 日目)には ICU を退室し、感染症病棟に転棟した。

入院 28 日目、29 日目に採取した 鼻咽腔ぬぐい液による SARS-CoV-2 RT PCR がいずれも陰性

入院 34 日目現在では室内歩行可能となったため、近日中に退院予定である。

市立福知山市民病院
http://www.kansensho.or.jp/uploads/files/topics/2019ncov/covid19_casereport_200415_4.pdf