もともとあった装置ですが
中国コロナ予防にも
役立つようです (^_^;)
もともとあった装置ですが
中国コロナ予防にも
役立つようです (^_^;)
感染者が重症化して死亡しない限り
中国コロナはただの風邪です
それなのに狂ったように「検査を増やせ~!」と叫び
必死になって危機感をアオっている馬鹿がいます
重要な数字は 検査数ではなく死者数です (^_^;)
中国コロナ対策について
「日本はPCR検査の数が制限されているから
本当の感染者数が把握できていない」
などとピントのズレた批判が根強くある一方で、
日本の人口1000万人当たりの死亡者数が、世界的に見て非常に低い
という事実が明らかになっている。
4月2日現在、人口1000万人当たりの死亡者数は
スペイン:2300人
イタリア:2200人
アメリカ:150人
韓国:40人
であるのに対し、
日本:5人
である。
その理由については、いまだ明らかになっていないが、
その鍵は日本の「クラスター潰し」戦略にあるのではないか。
中国コロナの予防には
集・
と覚えましょう!
「集」多数が集まるのは危険!
「近」近くで話したり歌うのは危険!
「閉」閉鎖された換気の悪い場所は危険!
ビールは生活に必要不可欠!
という人もいますよね (^_^;)
新型コロナウイルスの大流行を受け、「コロナビール」などのブランドを持つメキシコのビール会社グルーポモデロは2日、3日から生産を停止すると発表した。
新型コロナウイルスの感染拡大を遅らせるため生活に必要不可欠ではない活動を4月30日まで停止するという政府の指示に従ったものだという。
同社は、政府の同意が得られれば従業員の75%を遠隔勤務させてビールの供給を続ける用意があるとしている。
あくまでもまだ仮説ですから
BCGをしているからって
安心し過ぎないでね (^_^;)
その効果は果たしてあるのか、専門家に話を聞いた。
新潟大学医学部細菌学の松本壮吉教授は、BCGワクチンの新型コロナウイルスへの効果について次のような見方を示す。
一方、スペインの隣国で予防接種を実施しているポルトガルの死者数は209人で、現在のところは差がみられている(日本時間3日の午前6時時点)。
日本では現在、BCGワクチンを生後1歳までに1回接種することになっており、69歳以下のほとんどの日本人が受けている。
松本教授によれば、現在のBCGが日本人に接種されるようになったのは1951年の結核予防法の施工後で、それ以前に生まれた現在の70歳を超える高齢者の多くは接種していない可能性がある。
では、接種していない高齢者はこれからワクチンを接種すればいいものなのか。
新型コロナウイルスの治療薬として検討されている「アビガン」とBCGワクチン接種の併用は、何らかの効果はあるのか。
空母セオドア・ルーズベルト
世界平和の基盤である米軍の動揺は
ただちに軍事バランスの変動を生み
国際紛争を引き起こす危険があります ((((;゚д゚))))
コロナウイルス危機にからみ乗員たちの緊急避難を直訴した米第七艦隊原子力空母の艦長が2日、海軍長官によって急遽解任された。
米議会ではこの措置に強く異議を唱える声が上がっており、その波紋が大きく広がりつつある。
「本日、私の判断により、『セオドア・ルーズベルト』艦長を解任した」
-トーマス・モドレー海軍長官は2日夕、国防総省(ペンタゴン)における特別会見で衝撃的措置を発表した。
同日付で解任されたのは、現在グアム・アプラ港に停泊中の同空母艦長ブレット・クロジア大佐で、大佐は先月31日、乗員約4700人が任務につく空母艦内でコロナウイルス感染者が増え始めたことを理由に、
「乗員たちの生命と安全確保のため、緊急に上陸・退避させたい」
と上官に直訴していた。
そのわずか2日後に艦長解任の決定を下したことについて、モドレー長官および同席したマイケル・ギルデー海軍作戦部長は以下の理由を挙げた:
クロジア大佐は上官宛て直訴状(4ページ)の中で、
「このまま乗員たちが艦内にとどまって任務を続けることは、感染者の隔離もできず、大規模感染になる恐れがある」
「全乗員のうち緊要な任務にある10%以外は全員退避の許可をお願いしたい」
などと訴えていた。
この直訴が暴露されて以来、海軍当局者によると、検査の結果、114人の乗員に「陽性」が出ており、すでにグアム島内のホテルに収容された。
また、全乗員2800人近くのうち2700人に対し3日までに上陸・退避の措置をとったという。
一方、ペンタゴンが急遽、当該艦長解任の挙に出たことについて、米議会では強い反発の声が上がっている。
とくにアダム・スミス下院軍事委員会委員長は同日
「クロジア艦長が直訴したことは、通常の軍指揮系統からはみ出したことは事実だが、即解任措置によって、任務に就いている兵員たちにより大きなリスクをもたらし、第七艦隊の戦闘態勢を阻害させることになる」
として、さらに緊急声明の中で次にように指摘した:
「十分な内部調査もせず、いかなり艦長をほおりだすことは、『セオドア・ルーズベルト』艦上で増大しつつあるクライシスを解決することにはならない。さらにわれわれが憂慮するのは、突然の解任がもたらす身震いさせる効果chilling effectが、国防総省全体の司令官たちに及ぼすことだ。コロナウイルス・パンデミックはわれわれに新たな挑戦を突き付けており、その実態はまだ十分に理解されていない。クロジア艦長がとてつもない重圧を適正に処理しなかったことは確かだとしても、乗員たちの健康と安全を最優先にしたものであり、指揮任務を直ちに解いたことは、過剰反応というべきだ」
なお、ギルデー作戦部長によると、同空母は大量の各種兵器・弾薬を搭載しているほか、原子炉など取り扱いに神経を使うさまざま装置を備えているため、乗員の大半を早急に退避させる一方、「最低1000人の要員」はそのまま艦内にとどまることになるという。
しかし、クロジア艦長の後任任官はまだ、発表されておらず、また、ウイルス感染拡大という極めて危険なタイミングであるだけに、ただちに適任者を送り込めるかどうかも微妙な問題だ。
艦長を失った「セオドア・ルーズベルト」の残り乗員たちは、当分の間は軍港に係留状態のまま不安な日々を過ごすことになる。
世界の多くの国では
このくらいしないと
国民は規則を守りません (;´Д`)
フィリピンのドゥテルテ大統領はテレビ演説で、警察は医療従事者を襲撃する試みも厳しく取り締まると述べた。
ドゥテルテ大統領は、フィリピンの中国コロナウイルス感染症の状況は改善していないため、
住民は外出制限を順守する必要がある
と強調し、
違反者は 射殺 する
よう警察に命じた。
ドゥテルテ大統領は
「(中国コロナの状況は)悪化している。したがって、私は再度、中国コロナ問題の深刻さについて、そして皆さんがそれを理解しなければならないことについてお話する。警察と軍への私の命令は、問題があった場合、抵抗を受けた場合、生命に危険が生じた場合には、違反者を撃てというものだ」
と述べた。
フィリピンでは16日、中国コロナウイルスの感染拡大を受け、外出制限や首都マニラのショッピングモールの閉鎖が発表された。
フィリピンの中国コロナウイルスの感染者は2311人、死者は96人。
中国共産党は 自分たちに都合の良いことは100倍に
都合の悪いことは100分の1にして発表してきました
感染者820万人 死者33万人
と見ておけば 真実に近いと思います ((((;゚д゚))))
米ブルームバーグ通信は1日、複数の米当局者の話として、米情報機関が中国での新型コロナウイルス感染の死者数と感染者数について、
中国政府が実数よりも少ない虚偽の数字を公表している
とする機密報告書をホワイトハウスに先週提出したと伝えた。
中国政府はこれまでも感染者数に関し、無症状の感染者を算入してこなかったことが発覚し、1日になってから無症状者数を公表し始めた経緯がある。
感染者数と死者数の過少報告が事実とすれば、ウイルスの伝播力や致死力などを判定するデータの信頼性が根底から揺らぐ恐れがあり、国際社会の批判が改めて強まるのは確実だ。
米ジョンズ・ホプキンズ大の集計(1日現在)によると、
中国の感染者は約8万2000人、死者は約3300人。
中国政府は都市封鎖などの厳格な措置をとった結果としているものの、ホワイトハウスのバークス新型コロナ対策調整官は3月31日の記者会見で中国の公表数字は「誰の予想をも下回っていた。相当な量のデータが欠落していると思われる」と指摘した。
一方、トランプ大統領は1日の記者会見で「(中国の数字は)少々軽めだ」としつつ、信憑(しんぴょう)性については「私は中国の会計士ではない」と述べるにとどめた。
中国の習近平体制は、3月5日から開催予定だった全国人民代表大会を新型コロナの影響で延期した。
米国の中国専門家の一人は
「中国の習近平独裁政権は、全国人民代表大会を
出来るだけ早期に決行したいという思惑から
『ウイルス封じ込め成功』という真っ赤なウソ
を誇示しようとしている可能性がある」
と指摘した。
ブルームバーグによれば、北朝鮮が「国内に感染者はいない」と依然として主張しているほか、イランやロシア、インドネシア、サウジアラビア、エジプトも過少な数字を公表している疑いがあるという。
中国コロナウイルスの感染拡大をめぐり、中国保健機関(WHO)の専門家らは30日、感染者や看護者以外の一般市民がマスクを着けることは勧めないとの見解を改めて示した。
中国保健機関(WHO)の緊急事態対応を率いるマイク・ライアンはジュネーブでの記者会見で
「一般市民のマスク着用に何らかの効果があることを示す具体的な証拠は無い!」
と強調。
一部にはむしろ、マスクの着け方が正しくない場合、逆効果になるとの報告もあると述べた。
マイク・ライアンはそのうえで、マスクをはじめとする医療用品が世界で大幅に不足していることを指摘。
現時点で最もリスクが大きいのは前線で毎秒、毎日、中国コロナウイルスにさらされている医療従事者だとして、「かれらにマスクがない状況を考えただけで恐ろしい」と語った。
中国保健機関(WHO)の感染症疫学専門家、マリア・バン・ケルクホーフェも同日の会見で、
「マスクの使用は、一番必要としている人々を優先しろ!」
と訴えた。
マリア・バン・ケルクホーフェは市民のマスク使用について
「自分自身に症状があり、周囲に感染を広げない手段とする場合以外は推奨しない」
と明言。
使用を勧める対象は「在宅の患者本人と、その患者をケアする人」だと述べた。
マリア・バン・ケルクホーフェは先週の会見でも、医師らが身に着けるマスクや手袋などの個人用防護具(PPE)が世界的に不足していると警告。
医療従事者を守ることを最優先にしなければならないと呼び掛けていた。
BCG要因説 最初はヨタ話かと思ってましたが
俄かに信ぴょう性を帯びてきました
欧米とそれ以外で 死者数が2ケタも違うのは
それがBCGかは別としても
何か重大な要因があって当然です (^_^;)
「BCG接種が新型コロナにきく」という話が、ネットで出回っている。
BCGは子供のとき受ける結核の予防接種なので、これは一見すると医学的に根拠のないトンデモにみえるが、ジョンズ・ホプキンス大学のBCG世界地図を見ると、疫学的な状況証拠は十分ある。
JSatoNotesによると、ドイツは1998年にBCG義務化をやめて新しいタイプのBCG株を使うようになったが、図のように(ソ連から導入された)日本型のBCGを義務づけていた旧東ドイツ地域では感染率が低く(1万人中500人以下)、新型の旧西ドイツ地域では高い(1000人以上)。
一見この地図と合わないのはBCGを義務づけているイラン(死者27人)だが、イラン製の特殊なBCG株を使っている。日本型のBCGを接種しているイラク(死者0.9人)とは対照的だ。BCGを義務化するかどうかよりも、日本型のBCG株がコロナに有効で、新しい株がコロナにきかないのかもしれない。
武漢や大邱は、局地的に多くの人が密集して接触したことや院内感染による例外的な「感染爆発」だったと思われる(中国のBCG株も中国製)。「ダイヤモンド・プリンセスで日本人の発症率は低くなかった」という反論もあるが、BCGの免疫効果が弱く、大量のウイルスが体内に入ると発症すると考えれば説明がつく。これは普通の感染症も同じで、免疫は完璧なものではない。
医学的にBCGの有効性が確認されたわけではないが、世界各国で臨床試験が始まっている。Scienceは「BCGでコロナの抗体ができるかどうかは疑問だが、人体への影響を弱めることは考えられる」という専門家の意見を紹介している。疫学的な相関関係は完璧なので、偶然の一致とは考えにくい。
いずれにせよ日本人が集団免疫に近い状態にあることは十分考えられるので、どれぐらいの比率で抗体をもっているかを政府が抗体検査でサンプル調査する必要がある。それによって今後の防疫対策は大きく変わる。
追記:NHKによれば、オーストラリアの研究機関が新型コロナウイルスに有効かどうかを確認するため、医療従事者4000人を対象にBCGの臨床試験を行うと発表した。これまでの研究では、類似したウイルスに感染した人にBCGを使うと、ウイルスの数を減少させる効果が認められたという。
新型コロナウイルスのワクチン開発に世界各国がしのぎを削るなか、結核を予防する「BCGワクチン」の新型コロナウイルスへの予防効果を見る治験が始まることが「サイエンス」(電子版)のニュース記事に登場し、注目されている。
別にオーストラリアの研究所も臨床治験の開始を発表した。
日本ではBCGの定期接種が行われているが、これは人類の希望となるのか?
京都大大学院医学研究科の医師でジャーナリストの村中璃子氏が緊急寄稿した。
◇
一般にワクチンは、麻疹ワクチンであれば麻疹を、インフルエンザワクチンであればインフルエンザをというように、特定の病原体に対する1対1の予防効果を示す。
しかし、あるデンマーク人の研究者グループが2015年、「BCGワクチンは細菌の感染症である結核を予防するだけでなく、免疫システム全体を強化し、ウイルス一般への感染や重症化を予防する効果がある」とする論文を発表した。
BCGは20世紀初頭に開発され、今日まで世界で使われてきた古典的ワクチンだ。
ただ、結核の感染や重症化の予防効果は60%程度と決して高くはない。そのため、日本では生後1歳までの間に接種が推奨されているが、米国をはじめBCGを定期接種としていない国も多い。
前出の論文には科学界から賛否両論の声が上がり、評価は定まっていないが、オランダでは今週中にも、このBCGの効果に注目している研究者たちが新型コロナウイルス感染のリスクグループである医師や看護師1000人を対象とした、BCGワクチンの新型コロナウイルス予防効果を評価する治験に着手する。
ギリシャでは、新型コロナウイルスが出現する以前から、感染症が重症化するリスクの高い高齢者を対象としたBCGワクチンの治験が始まっており、オランダの治験と合わせて効果を見ていくことになるという。
「人と人との距離を取る」「手を洗う」など、世界はまだ、ごく基本的な対策でしか新型コロナウイルスと闘うことができないという現状のなか、すでに安全性が確認され、安価に大量生産できるBCGワクチンに寄せる期待は大きい。
しかし、BCGには、新型コロナウイルスはおろかウイルス全般の活動を抑える、確たる証拠もまだ得られていない。期待し過ぎは禁物だ。
きのうの安倍首相の記者会見は、新型コロナの緊急事態宣言を出すものかとも思われたが、中身は景気対策の説明だけだった。
それはそうだろう。
日本の新型コロナ感染者数は約1500人で、人口比では先進国で最小。
死者に至っては人口比でイタリアの1/400、世界平均の1/10である。
このように日本の新型コロナ感染(特に死亡率)が少ない原因として、次のようなものが考えられる(陰謀論は除外)。
1と2の要因があることは間違いないが、それだけではこの大きな差は説明できない。
3と4は常識では考えにくいが、今回の事態は常識を超えているので、あえて常識を無視して考えよう。
インフルエンザ消失の謎
3の要因として考えられるのは、日本人が中国人との交流の中で(従来型)コロナウイルスの抗体をもっており、去年から新型コロナウイルスが日本国内に広がっていたことだ。
オクスフォード大学の論文が指摘するように、感染が始まるのは最初の死者が出る1ヶ月以上前なので、日本では昨年末から(人々が気づかない間に)感染が始まった可能性がある。
これは香港やシンガポールなど東アジアにも共通だ。
その傍証が、 インフルエンザの奇妙な消失である。
今シーズンは世界的にインフルエンザが大流行し、アメリカでは2600万人が感染して1万4000人が死亡した。
ところが日本では、昨年末まで史上最高のペースだった流行が、今年初めから急に減速した。
この時期に中国から新型コロナウイルスが入っていた可能性がある。
この原因は日本人がコロナの事件で衛生に気をつけたためだという説明は成り立たない。
コロナが日本で報道されたのは2月上旬のダイヤモンドプリンセスの事件からで、年初には話題にもならなかったからだ。
ある年に一度風邪を引いた人が二度引かないのは、風邪に対する抵抗力ができるからだといわれる。
厳密には風邪のウイルスはそれぞれ違うが、人体の抵抗力には共通の要因があるのだろう。
だから年末以降日本に入ってきた新型コロナウイルスに感染したために、インフルエンザが減ったという推測が成り立つ。
もう一つ考えられるのは、日本人がBCG接種でコロナに対する免疫をもっていることだ。
これは医学的メカニズムはわからないが、呼吸器に広義の抵抗力がつくのかもしれない。
疫学的な相関は強く、大隅典子氏によれば、それほど荒唐無稽な話ではない。
BCGの試験的な接種も始まっている。
4の要因として考えられるのは、日本人が(従来型)コロナウイルスに感染して免疫をもっていることだ。
コロナウイルスは風邪の原因の20%を占めるありふれたウイルスで、中国から毎年いろんなコロナウイルスが日本に入っている。
COVID-19が注目されたのは武漢で起こった感染爆発のためだが、これは強毒性のL型(ロイシン)コロナウイルスで、日本には弱毒性のS型(セリン)が入ったのではないか、という説は白木公康氏などの専門家も指摘している。
L型とS型の遺伝子配列の違いはアミノ酸1個だけだが、L型は武漢で分離株の96%を占め、その変異したS型は武漢以外で38%を占めたという。
ここから弱毒性のS型が早い時期に日本に入って(L型に対しても)免疫ができ、症状の強いL型が(免疫のない)欧米に入ったという推測も成り立つ。
これも実証研究が始まっている。
BCG接種と抗体検査の試験が必要だ
総じていえるのは、なんらかの原因で日本人の一部がコロナウイルスに対する抵抗力をもっている可能性が強いということだ。
大事なのは、日本人の何%が免疫をもっているかという基礎情報を得ることだ。
今まではそれをゼロ%と考えて封じ込めをやってきたが、実効再生産数が1を下回る事実は、感染がピークアウトする集団免疫に近いことを示唆している。
基本再生産数R0が2.5だとすると、オクスフォードのモデルでは3ヶ月あれば日本人の60%以上が感染する。
この場合は集団免疫状態なので、自粛は必要ない。
それほど多くない場合は、集団免疫との差分が問題だ。
たとえば40%が免疫をもっているとすると、R0が2なら50%で集団免疫になるので、残りの10%が免疫をもつまでゆるやかに感染を拡大し、医療資源を温存すればいい。
この仮説を検証するのは簡単である。
イギリス政府がやるように新型コロナの抗体検査キットを配布してサンプル調査をすればいいのだ。
これは越智小枝氏もいうように臨床的には当てにならないとしても、1000人の血清検査で十分なので、疫学調査としては低コストで効果的である。
日本人が抗体をもっているのではなく、BCGによって広義の抵抗力をもっているだけだとすると、血清検査では発見できないかもしれないが、S型コロナの抗体は検出できる。
感染力(R0)が低ければ、防ぐべきなのはキスや握手のような直接の「濃厚接触」であって、集会やイベントのリスクは小さい。
以上は疫学的な仮説で、厳密な医学的根拠はないが、いま必要なのは医学の研究ではなく早期対策である。
少なくとも海外で始まっているBCG接種と抗体検査の試験は、今すぐやるべきだ。
大隅典子 東北大学大学院医学系研究科教授
想定内のことであったが、ついに東京オリンピックの開催は延期され、直後に小池都知事は都民に対して外出自粛の要請を発した。
1ヶ月前と国内外の状況は大きく異なっている。
もはや感染者数の世界トップは米国で、イタリアも中国を抜いた。
欧州の主だった国の感染者数も日に日に増加している。
本日は東京で60人超え、千葉でも障害者福祉施設で、28日職員と入所者合わせて57人の感染者が報告されるなど、日本にも、いわば第二波(実は第三波?ー追って別記事を書きます)のような感染者数増加が著しい。
このような国別の感染者数、死亡者数を見て、国による差が著しいことについて、多くの人々がその理由を考えている。理由がわかれば、予防に繋がると期待されるからだ。
もちろん、誰でもすぐ考えつく文化的な差異としては、COVID-19蔓延以前からのマスク着用の習慣や社交的な挨拶の仕方などがあり、さらに医療インフラの多寡なとが挙げられる。そのような理由はもちろんありえる。
では、生物学的な観点からの違いは何だろう?
アジア系とヨーロッパ系の人々の間には、ゲノムレベル、遺伝子レベルでの違いは存在し、そのような研究も為されているものと思われる。また、国によって高齢化率が異なっており、高齢者の多い国ほど感染者や死亡者が多くなることはありえるだろう。
だが、3月26日付けで興味深い解析が「JSatoNote」というブログに掲載された。ブログ主の方のプロフィールは以下になっている。
The random notes of Jun Sato in English/Japanese.
I am a middle-aged Japanese male, brought up in Tokyo and moved to Brisbane at the end of 2017.
I started my career at the Tokyo office of a global management consulting firm and dived into a bank turnaround and launching its internet channel. I’ve started my own business and consulting in 2006 and have grown it to around $10M revenue.
I’m very open to new business/consulting inquiries to survive next year and next decade.
JSatoNote: If I were North American/West European/Australian, I will take BCG vaccination now against the novel coronavirus pandemic.(2020.3.26)
まずこの世界地図の塗り絵を見ていただこう(図の出典は以下。うーむ、2011年の3月の論文ですか……)。The BCG World Atlas: A Database of Global BCG Vaccination Policies and Practices, March 2011, PLoS Medicine 8(3):e1001012
これは世界の国々で、結核予防のためのBCG接種をどのように行っているのかによって色分けされている。BCGは、結核を予防するワクチンの通称であり、ワクチン開発に関わったフランスのパスツール研究所の研究者の名前を冠した菌:Bacille Calmette-Guerin(カルメットとゲランの菌)の頭文字をとったものであり、生後1歳までに接種される。
A(黄色): 現在、BCGの予防接種プログラムが実施されている国B(紫): 以前は誰にでもBCG予防接種を推奨していたが、現在は推奨されていない国中止した年は、スペイン1981年、ドイツ1998年、イギリス、フランス2005年~2007年など。C(オレンジ):BCGワクチンの普遍的な接種プログラムが無い国
で、この国々を見ていて気づくことは………ざっくり結論を言うと、BCGの接種が行われている国では、COVID-19の広がり方が遅いという「相関性」があることについての指摘である(注:「相関関係」があるからといって「因果関係」があるかどうかはわからない)。
例えば、スペインとポルトガルは隣国同士だが、前者はBCGの接種プログラムが無く、後者は実施されている。拙記事執筆時点で、スペインの感染者数は65,719、ポルトガルは4,268である(数字はJohns Hopkins UniversityのCOVID-19マップに基づく)。さらに興味深い比較としては、旧東ドイツと旧西ドイツが挙げられており、前者はソビエト型のBCGワクチンを接種し、後者は西ヨーロッパ型のBCGワクチンを1998年まで使用していた。患者の分布は圧倒的に旧西ドイツ側に多い。さらに、イラクとイランの違いについても言及されており、前者は日本型のBCGワクチンを使用し、後者は独自のワクチンを1947年から1984年まで使用していたという。前者の感染者数は458、後者は32,332となっている(3/28付)。
感染者数に対する死亡者数の割合も、日本、タイ、イラクでは低く、感染者数の増加が著しい欧州諸国においても、日本人の死亡例や重篤例は今のところ報じられていない。逆に、日本の感染者1,349人のうち、日本人は934名で、外国人が415名となっていることは、人口構成を鑑みて同じ日本国内でも外国人の方が感染しやすいことを示している。あるいは、日本でのCOVID-19により死亡した高齢者45人のうち44人は、1951年に開始されたBCGワクチン接種よりも前の世代(70歳以上)という事実もある。
さらに詳しい説明は、元ブログを参照されたい。
では、仮にBCGワクチン接種に新型コロナウイルス(SARS-CoV2)に対する感染や重症化の予防効果があるとしたら、そのメカニズムはどのようなものだろうか?
筆者は「ワクチンの効果は、せいぜいが20歳くらいまでではないのか?」と思っていたので、最初、この話は奇妙な偶然なのではないかと考えたが、どうも抗体価の問題ではなさそうなのだ。
種々の医学生命科学論文をブログで紹介されている西川伸一先生の3月26日付けのコラムによれば、BCGの接種により、免疫状態がエピジェネティックに変化するらしい。西川先生は、オランダのグループの論文を紹介している。
この研究では、BCG接種した健常人の血液を採取して調べているが、同じグループは2016年頃からこの方向で研究を行っており、trained immunityの成立には、細胞内のコレステロール代謝に重要なメバロン酸が関わるということも2018年のCell誌に報告している(注:これは、重症例と基礎疾患の問題を考えると興味深い点かもしれない)。
このような研究背景をもとに、すでにオランダではCOVID-19対策のためにBCG接種を開始した。主として医療従事者への接種を行う。Can a century-old TB vaccine steel the immune system against the new coronavirus? Science, 2020 (2020.3.23)
ドイツのマックス・プランク研究所も同様(報道としてはこちらが早い)。Immune boost against the corona virusIn Germany, a vaccine candidate will be tested for its effectiveness against infections with the novel corona virus(2020.3.21)
オーストラリアでも開始された。Australia Enters 4,000 Healthcare Workers in Trial for Coronavirus Vaccine (New York Times, 2020.3.26)
SARS-CoV2そのものに対するワクチン開発や、その他の治療薬の開発には年単位で時間がかかることから、これまで高い安全性が認められ汎用されてきたBCG接種に期待が集まっている。もちろん、他の生物学的な要因も絡んでいることは十分にありえる(注:別記事にするつもりであるが、SARSCoV2に弱毒性のものと強毒性のものの2種あって、国・地域によってどのウイルスが最初に侵入したのかなど)。We will see…
【追記(2020.3.29)】他のブログ経由でもっとわかりやすい図にたどり着きました。
タナココ:新型コロナウイルスとBCGの接種率とその株との関係について(2020.3.28)
引用されていた図は以下のデータベース公開サイト(オープンデータ万歳)に掲載されています。
Our World in Data: Vaccination
by Samantha Vanderslott, Bernadeta Dadonaite and Max Roser
Samantha Vanderslott, Bernadeta Dadonaite and Max Roser (2020) – “Vaccination”. Published online at OurWorldInData.org. Retrieved from: ‘https://ourworldindata.org/vaccination’ [Online Resource]
こちらのページを下の方にたどっていただくと、国別1歳未満児のBCGワクチン接種率が出てきます。デフォルトは、記事が書かれた2015年時点のものですが、過去に遡ることもできるインタラクティブなインフォグラフィックスとなっています(注:ただしすべての年ですべての国のデータが揃っている訳ではありません)。
その公開されている世界地図がこちら(注:グレイの部分はno dataとなっていますので、接種率がゼロという訳ではありません)。
もう一つ、挙げられていた図を元論文情報とともに再掲します(注:元論文はオープンアクセスではないのですが、私はリモートでVPN接続し、東北大学附属図書館経由でTubeluclosisという雑誌を閲覧することができます。元がオープンアクセスだったらなお良かったのに……)。
BCGワクチンの「株」にも差があって、ロシアや日本の使っているものの方が上記の効果が高いのではないか、という考察が為されます。
Mapping the global use of different BCG vaccine strains, Tuberculosis, 2009
繰り返しますが、現時点でBCG接種とCOVID-19との負の相関関係は、疫学データを元にした仮説です。現在、3カ国で開始されている結果がどうなるか、というヒトに対する効果とともに、本当にBCGの株による差異があるのかについては、ぜひ、まずモデル動物を用いた実験や、もし何か公開されているデータがあれば、それを用いた仮想比較などを行うことが良いと思います。
もし読者諸氏が他にも気づかれた情報があれば教えて下さい。
Twitterアカウントは以下です。@sendaitribune
【さらに追記します(2020.3.29.16:46)】
本ブログを読まれた方から教えて頂いたのですが、東北大学老年内科に所属されていた大類孝先生という方が、寝たきりの老人に対して、BCG接種による肺炎予防効果について調べておられました。BCG接種後にツベルクリン反応が陽転になった方々では、陰性群に比して肺炎の発症率が有意に抑制されたとなっています。
ただし、これは上記で紹介した、長期にわたるサイトカイン応答エピジェネティクスによる(かもしれない)trained immunityそのものとは異なる観点です。しかしながら、BCGワクチン接種により高齢の方の肺炎劇症化を防ぐことができるのであれば、その原因がSARS-CoV2かどうかに関わらず朗報でしょう(注:ただし、ワクチン接種には副作用もありえます)。
<以下、科研費報告書より引用>
高齢者介護施設に入所中のADLの低下した155名の高齢者を対象とし、ツ反を施行し陽性群及び陰性群に分け、さらに陰性群を無作為にBCG接種群及び非接種群に割り付けをした。そして、BCG接種4週間後に再びツベルクリン反応を施行し、陽性者を陽転群とし、その後2年間にわたり各群における肺炎の発症率を前向きに追跡調査した。その結果、ツ反陰性群では44名中19名(42%)に、陽転群では41名中6名(15%)に、ツ反陽性群では67名中9名(13%)に新たな肺炎の発症が確認され、ツ反陽転群では陰性群に比して肺炎の発症率が有意に抑制された(p=0.03)。以上の結果より、BCG接種は細胞性免疫の低下した寝たきり高齢者において、肺炎発症の予防効果を有する事が明らかにされた。
科学研究費の報告書(2004年):BCGワクチン療法による高齢者肺炎の予防法の確立
上記の内容が含まれる英文総説:Preventive Strategies for Aspiration Pneumonia in Elderly Disabled Persons. Tohoku Journal of Experimental Medicine, 2005
自分たちに都合の良いことは100倍に
都合の悪いことは100分の1にして言う連中です
中国国内の死者数は数十万人
の可能性が高いと思います ((((;゚д゚))))
新型コロナウイルスの感染拡大で、東京都が今週末の不要不急の外出を控えるよう呼びかけたことを受けて、都内のデパートやスーパー、外食チェーンでは、臨時休業や営業時間を短縮するところがあります。
人類は総ヒキコモリ状態に入りました
でも若い人の致死率は1%以下ですから
大騒ぎして恐れるほどのことではありません
インドアライフを楽しむ良いチャンスです
皆さん、ポスト・コロナを楽しみにして
いまこの時期を乗り越えましょう! (^_^;)
中国の工業利益は1-2月に記録上最大の前年割れとなった。
新型コロナウイルス感染拡大で工業企業の活動が損なわれた。
国家統計局が27日発表した1-2月の工業利益は前年同期比38.3%減の4107億元(約6兆2900億円)。
国有企業と民間企業、外資系企業の利益がいずれも30%を超える落ち込みとなった。
新型コロナの感染拡大で生じた激しい衝撃が工業利益急減の原因だと国家統計局工業局の張衛華副局長が指摘した。
生産と販売がいずれも減少し、コスト上昇と工業製品価格の下落が利益を圧迫したとも説明。
その上で「事業再開が加速しており、感染拡大の短期的な衝撃は徐々に和らぎ、利益は実質的に改善していく」とコメントした。
中国コロナによるリスクには
(1)患者の死亡リスク
(2)社会混乱による経済リスク
(3)軍事リスク
の3種があると思います
まだ(1)が目立っていますが、多くの人々の生活にとって影響が大きいのが(2)で、すでに各種の経済指標には、世界恐慌の兆しが表れています
さらに壊滅的な悪影響を及ぼす可能性があるのが(3)ですが、北朝鮮や中国のような暗黒独裁国家では、経済状況の悪化に伴う人民の不満の矛先が独裁政権(共産党)に向かないように、敵を外部(外国)に求める動機が強く働きます
1929年の世界大恐慌が第二次世界大戦を引き起こしたことを考えると、今は非常に危険な時期と言えます
すでに米中間では軍事的緊張が高まっており、その布石とも思える動きが始まっていますが、最初に火を噴くのは、朝鮮半島や尖閣諸島、あるいは台湾海峡かもしれません ((((;゚д゚))))
3月27日、トランプ大統領は「台北法」に署名し、同法
いわゆる「台北法」とは略称であって、TAIWAN ALLIES INTERNATIONAL PROTECTION ENHANCEMENT INITIATIVE(TAIPEI)。
つまり「国際的台湾保護
邦訳は確定していないが、共同通信は「
すでに昨秋に同法案は上院で可決され、下院でも3月4日に満場一
台湾の孤立化を防ぎ、中国の
下院を通過した際、ペロシ下院議長は
「台湾は国連を含むあらゆる
物事を決定するテーブルに座るべき資格を有
と述べた。
とくに成立が急がれたのは武漢ウィルスが猛威をふるっていても、
11月には「香港民主人権法」が成立し、その後の香港法と同様な
このタイミングを選んでの成立、すなわちトランプ政権の意図は、
同時に台湾と関係強化に動いている国々との経済、安全保障、外交
実際には法律がなくとも、エルサルバドルなど、台湾と断交した中
法案はコロラド州選出共和党のコリー・ガードナー上院議員とデラ
下院で全会一致というのも、注目しておくポイントだろう。
北京政府はただちに「中国は一つという原則を踏みにじった」と非
すでに米国は「台湾旅行法」を成立させており、台湾への武器供与
また頼清徳・次期副総統の訪米ではペンス副大統領、ポンペオ国務
米国がオバマ前政権と百八十度転換し、ここまで踏み込んだ政治的
さて、日本はどうするのか?
安倍政権は同じ法律をつくる覚悟があるのか?
中国コロナ蔓延によって明らかになったこと
独裁中国による情報統制のヤバさ
WHOが中国政府の下部機関であること
アジア人に対する白人の差別感情
ヨーロッパ先進諸国の衛生観念の低さ
老人は若者に矢面に立ってほしくて、若者は老害死ねと思ってる世代間対立
※ ( )内は昨日の増加 その右は 100万人あたりの感染者数
アメリカはいったい
どうしちゃったの? ((((;゚д゚))))
終息する気配のない中国コロナウイルス感染症。
世界の動向を踏まえて情報発信を続けているWHO(世界保健機関)のテドロス・アダノム事務局長に、「即時辞任」を求める声が高まっている。
署名サイト「change.org」で2カ月前に始まった「テドロス辞めろ!」キャンペーンには、3月26日午後0時半時点で、約52万筆を超える署名が集まった。
呼びかけ文は英語や日本語、中国語など10カ国語以上の言語で投稿されている。
発起人はカナダ在住の「Osuka Yip」さんで、テドロスが1月23日に「時期尚早」として緊急事態宣言を見送ったことを問題視。
「テドロスが事態をあまりにも過少評価していたことが
中国コロナ感染拡大を防げなった原因の一つであるのは明確」
と非難した。
さらに、テドロスが
「客観的な調査や評価をせずに、中国政府から報告されている
(真っ赤なウソの)死亡者数と感染者数を鵜呑みにしている」
として、
「WHOは政治的に中立な立場だと信じていたのに、失望している」
とつづった。
▲テドロスと習近平
感染拡大には いろいろな要因があると思いますが
今のところ日本の中国コロナ対策は
割とうまくいっているようですね (^_^;)
新型コロナウイルスの国内感染状況は「引き続き持ちこたえている」というのが政府の専門家会議の分析だ。
奮闘が続く日本の医療現場では、PCR検査を感染者と接触して症状がある人や肺炎患者などに絞っているが、肺炎患者の発見にはコンピューター断層撮影装置(CT)も活用されている。
日本が普及率世界一の「CT大国」であることが奏功している面もあるようだ。
都市部ではオーバーシュート(爆発的患者急増)の懸念はあり、事態は予断を許さないが、現状では一斉休校・イベント自粛や国民の衛生意識の高さ、医療関係者の尽力で死者数は中国や韓国、米国、イタリア、フランスなどに比べると少ない。
国内での感染確認例で目立つのが、CT検査で肺炎の所見が認められた後に、PCR検査で陽性となる例だ。
山梨県内の60代男性のケースでは、PCR検査で陰性だったが、その後、CT検査で肺炎の所見が見られ、6日の再検査で陽性と確認された。
東京都内在勤の60代男性もCT検査ののち、別の医療機関に運ばれ入院となった。
経済協力開発機構(OECD)の統計によると、人口100万人当たりのCTの台数で、日本は2017年に111・49台と加盟国中最多だ。
「人口当たりのCTの台数は日本が世界一多く、
がんや救急疾患など広い領域で日常診療に使用される。
肺炎の病態をみる上でも広く使用されている」
と指摘するのは、近畿大学病院放射線診断科部長の石井一成主任教授だ。
肺炎の診断にも一定の有効性を発揮する。
石井氏は
「肺炎の症状があってCTを撮ると、画像で表される所見から
一般的には細菌性肺炎、ウイルス性肺炎、嚥下(えんげ)性肺炎など
大まかな種類を見分けることができる」
と解説する。
とはいえCTだけで新型肺炎かどうか診断できるわけではないという。
「CTによる所見でウイルス性肺炎を疑うことまではできるが、
コロナウイルスとの断定はできない。
肺炎の症状がなければCTでは映らないことが多く、
ごく早期の段階では役に立たないこともある」
(石井氏)
安易な使用は、医療態勢にとってもデメリットもある。
「新型コロナウイルス感染者の検査を行う場合、
医療従事者の防御や検査後の装置の消毒も必要になる。
他の疾患でCT検査が必要な患者もいるので、
とりあえずCTを使うという考えはよくない」
と石井氏は指摘した。
空気を吸ってウソを吐く連中との付き合いに
アメリカ人は まだ慣れていないようです
日本人はお隣の国との付き合いで
もう慣れてますけどね (^_^;)
アメリカでは新型コロナウイルスの感染者が増加して外出禁止令も出ています。
記者会見でトランプ大統領の口から出たのは、中国への激しい怒りでした。
「習近平国家主席も望んでいたわけではないだろうが、
これ(中国コロナ)は、中国で起きたことだ!
私は正直、中国に少し頭にきている!」
22日、会見に臨んだトランプ大統領。
怒りの原因は、中国の初期段階での対応だといいます。
「我々は中国を助けるために、人を送った方がいいか尋ねたが、
彼ら(中国)は求めなかった。
プライドが許さなかったのだろう。
もし彼ら(中国)がそれを受け入れたら、
もっと早く情報が伝わり、兆候が分かっただろう」
感染が急速に広がるアメリカ。
外出禁止令がオハイオなど5つの州に広がり、ニューヨーク州でも外出が制限されています。
ニューヨーク州では22日、新たに約4800人もの感染者を確認。
合計は1万5000人を超えました。
全米の感染者の半数がこの州に集中していることになります。
そんななか、連日のように繰り返されるアメリカと中国の中傷合戦。