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中国ウイルスの残存期間

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中国コロナウイルス(SARS-CoV-2)感染症(COVID-19、以下、中国コロナ感染症)の感染拡大が止まらない。

このウイルス、いったいどれくらいの時間、環境中に残存し続けるのだろうか?

(ウイルスは「半生物」なので生存ではなく残存を使った。また、この記事の内容は2020/04/12までの情報に基づいています)。

接触感染からの経路とは

厚生労働省のホームページによれば、中国コロナウイルスの感染の経路は、大きく飛沫感染と接触感染が考えられるとしている。

飛沫感染は、感染者の飛沫(くしゃみ、咳、唾液など)と一緒にウイルスが放出され、それを感染者以外の人が口や鼻から吸い込むことで感染する。

これが、感染者との接触を防ぐために可能な限り外出を控え、いわゆる

「集近閉(しゅうきんぺい)=集まる・近寄る・閉鎖空間」を避ける

ことが感染予防のために重要とされている理由だ。

接触感染というのは、感染者がくしゃみや咳をした後、ウイルスが付着した手で周りの物に触れることで感染者のウイルスがそうした物質に移る。

感染者以外の人がそれらの物質に触れることで、ウイルスが手に付着し、感染者に接触しなくても物質を介して感染する。

その物質とは、例えば電車やバスのつり革、ドアノブ、エスカレーターの手すり、エレベーターのスイッチ、スマートフォン、メガネ、紙幣や硬貨などだ。

中国コロナ感染症の感染予防のためには、こうした感染者から物質を介して自分の手に付着したウイルスを体内へ取り込まないため、外出して帰宅したらまず入念な手洗いをすることが重要とされている。

では、つり革、ドアノブ、手すり、スイッチ、スマートフォン、メガネ、紙幣や硬貨といった物質の表面に、中国コロナウイルスはどれくらいの時間、残存し続けているのだろうか。

プラスチック表面には3日間

これについては権威ある医学雑誌の一つとされる『The NEW ENGLAND JOURNAL of MEDICINE』に掲載された論文(※1)が、今のところ最も参考になる。

これは、米国の国立アレルギー・感染症研究所などの研究グループが、中国コロナウイルスを2002年11月から流行したSARS(Severe Acute Respiratory Syndrome、重症急性呼吸器症候群)のウイルス(SARS-CoV-1)と比較した調査研究だ。

同研究グループは、2つのウイルスをエアロゾル(Aerosol、ウイルスが含まれる空気中に浮遊する微小な粒子)、プラスチック、ステンレス、銅、段ボールの5つの環境下で比較し、どれくらいウイルスが残存していたかを調べた。

その結果、中国コロナウイルスはSARSウイルスと同様、エアロゾルでは3時間、残存していたことがわかった。

また、これもまたSARSウイルスと同じように中国コロナウイルスは、銅と段ボールよりステンレスとプラスチックの表面上で長く残存していたという。

銅では4~8時間で、また段ボールでは24時間後に残存が確認されなくなったのに比べ、感染力は低下したものの、ステンレスで48時間(2日間)後、プラスチックで72時間(3日間)後まで残存していた。

銅の表面ではSARSウイルスのほうが長く残存できるようだが(4時間:8時間)、段ボールでは逆に中国コロナウイルスのほうが残存時間が長かったという(24時間:8時間)。

さらに、感染力が半減するのは、ステンレスの上で約5.6時間、プラスチックの上で6.8時間だった。

つまり、中国コロナウイルスは、感染力が低下するものの、少なくともプラスチックの上では72時間(3日間)、物質上で残存できることになる。

ただ、中国コロナウイルスについては、まだ研究が始められたばかりで、どれくらいの時間、環境中に残存しているのか、はっきりとはわかっていない。

この研究グループによる実験では、ほぼSARSウイルスと同じ程度の感染力を示していることがわかったということになる。

希望のメッセージ

イタリアの世界的テノール歌手、アンドレア・ボチェッリ氏が、4月12日のイースター(キリストの復活祭)に、ミラノ市内のドゥオーモ大聖堂で無観客コンサートを開催した。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界各地でロックダウン(都市封鎖)を強いられている人々に対し、ボチェッリ氏は希望のメッセージを送った。

ボチェッリ氏は、

「私は共に祈る力を信じている。

私は、世界共通の『復活』のシンボルである

キリスト教のイースターを信じている。

信者であろうとなかろうと、

今こそ誰もが本当に必要としていることだから」

とインタビューで語った(この動画にはインタビューは含まれていません)。

中国とWHOの犯罪

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▲世界保健機関(WHO)事務局長テドロスと習近平

 

中国共産党の暗黒独裁政権によって、チベット人やウイグル人が数百万人虐殺されても動かなかったアメリカ。

自国民が中国ウイルスによって数十万人も殺されそうになり、ようやく重い腰を上げようとしています。

中国コロナによるリスクは、すでに

 (1)医療リスク(パンデミック) 前回は1919年~のスペイン風邪

 (2)経済リスク(世界経済の崩壊) 前回は1929年~の世界大恐慌

を超えて、

 (3)軍事リスク(第三次世界大戦) 前回は1939年~の第二次世界大戦

になろうとしています。

中国共産党によって、100年前~の人類の悲劇が、繰り返されるかもしれません。

 

医療→経済→軍事→人類滅亡

 

軍事リスクは、ある日突然、勃発的な軍事衝突によってはじまります。

その危険性が高いのは、尖閣諸島、朝鮮半島、台湾海峡、南シナ海など、日本周辺です。

 

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米人権団体の最新調査報告書は、WHOが中国共産党にとって「役に立つ馬鹿(useful idiot)」になったと非難し、米政府に対して、WHOにおける中国当局の加盟国資格の取り消し、台湾の加盟を求めた。

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米国の非営利教育機関、共産主義の犠牲者記念財団(Victims of Communism Memorial Foundation、VCMF)のマリオン・スミス事務局長は4月13日、中共ウイルスの感染拡大において、

「中国は世界に嘘をついた」

「中国はWHOをプロパガンダに利用した」

とツイッターに投稿した。

投稿の中で、スミス氏はVCMFが10日に公開した報告書、『新型コロナウイルスを隠ぺいする:タイムライン(The Coronavirus Cover-up: A Timeline)」をシェアした。

報告書は時間軸で、感染発生後のWHOの公式声明と中国当局の動きを比較し、両者が連動していることがわかった。

2019年11月~2020年1月中旬:嘘をつく

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報告書は、メディアが、武漢市で昨年11月17日にすでに感染症例が発生したと報道したことに対して、中国当局はこれを検証しなかったと指摘した。

昨年11月と12月に感染者が現れた際、中国当局は素早くWHOに通報せず、逆に警鐘を鳴らした8人の医師を処罰した。

さらに、当局は、専門家チームを武漢市に派遣し、ウイルスの発生源を調査するとの米政府とWHOの提案を拒否した

中国当局は今年1月20日初めて、人から人への感染を認めた。

しかし、3つの出来事は、中国当局が人から人への感染を当初から把握し、WHOなどに通報しなかったことを証明した。

1つ目は、昨年12月31日、台湾政府がWHOや中国当局に対して、武漢市に「非定型肺炎」の患者が「隔離治療」を受けていると伝え、人から人への感染の可能性を示唆した。

2つ目、中共肺炎を警告した武漢市の眼科医である李文亮氏は1月10日に、中共肺炎の症状が出たと報じられた。原因は、患者が中共ウイルスの感染が確認される前に、李医師に診察してもらったからだ。

3つ目は、ニューヨーク・タイムズの報道では、中国当局は1月感染が拡大してからの5週間内に、約20億枚のマスク(2か月半分の世界マスク生産量に相当)、4億セットの医療防護用品(防護服と医療用ゴーグルなど)を輸入した。

WHOが中国のために隠ぺい

WHOが昨年末に台湾からの通報を受けたにもかかわらず、1月14日、同公式ツイッターアカウントに

中国政府による初歩調査では、新型コロナウイルスの人から人への感染を証明する明確な証拠が見つかっていない」

と投稿した。

WHOがこの投稿を発表する直前、武漢市衛生健康委員会は同ウェブサイトで

現在の調査結果では、人から人への感染を証明する明確な証拠が見つかっていない」、

人から人への感染の可能性を排除しないが、人から人への感染のリスクは比較的に低い

 (WHOはツイッターで、この文言を引用しなかった)」

との見解を掲載した。

中国当局は1月20日、人から人への感染を宣告し、同月23日に武漢市における封鎖措置を実施した。

しかし、すでに500万人の武漢市民が、旧正月の連休で市外に出た

1月から3月中旬:世界的大流行(パンデミック)

1月以降、中共ウイルスは世界各国に広まり、感染者が急増した。

一方、中国当局は国内で、感染拡大に関する情報統制を強め、数名の市民記者を拘束し、独立した医療調査を妨害した。

中国共産党が実際の感染者数を大幅に改ざんし、WHOが中国側の虚偽の統計や情報を引用した。

この結果、多くの国の政府は、中共肺炎の危険性に十分な注意を払わなかった。

WHOが1月下旬、中国当局の情報の透明性と協力を称賛したのに対して、中国側が2月下旬にようやくWHOの専門家チームの武漢入りを許可した。

WHOが1月30日、中共ウイルスの感染拡大が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言し、3月11日に「パンデミック」と発表した。

米国大統領補佐官で通商担当のピーター・ナバロ氏は3月26日、

「昨年12月、中国は、新型コロナウイルスの人から人への感染を警告しなかった。

 これによって、世界各国は6週間の準備期間を失った」

と述べた。

中国が国際条例に違反

中国は2005年、「国際保健規則(IHR)」に署名した。

IHRの第6条と第7条は、メンバー国に対して、「国際的に懸念される突発的公衆衛生上の緊急事態」を引き起こすあらゆる事象を24時間以内、WHOに報告することを義務付ける。

中国当局が昨年12月までにWHOに報告しなかったことは、条例に違反し、国際犯罪と見なしてもいいと報告書が主張した。

同時に、中国当局が現在も、感染実態を隠している。

各地では、葬儀場が平常より多くの遺体を火葬しているのが目撃されている。

アメリカの対中政策に関する提案

報告書は中共ウイルスのパンデミックは、中国共産党が人類に危害を加えてきた新たな証拠となったとした。

さらに、WHOは、役に立つ馬鹿として、中国共産党のプロパガンダを躊躇なく受け入れていると指摘した。

報告書は6つの提案をする。

・中国当局が引き続きWHOを支配することを避けるため、そのWHOの加盟国資格を停止すること。

・台湾のWHOへの加盟を後押しする。台湾は、感染拡大抑制において最も成功した国の一つ。

・他国と協力し、武漢市で感染が発生したことについて、独立調査を行うこと。

・他国とともに、法的ルートを通じて中国当局に責任を追及し、賠償金を請求すること。

・中国に対してより厳しい制裁、特に、人権侵害による感染拡大を招いたことに関する制裁を課すること。

・ホワイトハウスが、中国共産党とそのプロパガンダ工作による外国政府への政治介入を精査する機関を設置すること。

トランプ米大統領は4月14日、WHOへの資金拠出を一時的に停止すると発表した。

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立憲民主党の高井崇志 キャバクラで豪遊

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蓮舫が偉そうに怒ってるけど

 この男のしたことよりも

蓮舫の二重国籍の方が

 はるかに重罪だと思う  (^_^;)

 

soc1707220006-m1立憲民主党の参院議員で二重国籍の蓮舫が15日、自身のツイッターを更新。

立憲民主党の衆院議員で助平野郎の高井崇志が、緊急事態宣言の最中、歌舞伎町の風俗店に行ったことが報じられたことに触れ

「緊急事態宣言後の高井崇志の行動が複数の週刊誌で報道されています。

 その件について本人からの意思含め幹事長から報告あり。

 私からは厳しく対処してほしいと申し述べています。

 不快な思いをされた方々にお詫び申し上げます」

と謝罪した。

立憲民主党の衆院議員で助平野郎の高井崇志は、安倍晋三首相が緊急事態宣言をした2日後の4月9日に、新宿歌舞伎町の風俗店(キャバクラ)で豪遊したことを「デイリー新潮」に暴露された。

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死者数の推移

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感染数は検査政策に依存するので、重要なのは死者数!

縦軸は対数目盛、グラフの傾きが死者増加率

一番上の欧州4国は世界最悪

ドイツも感染多いが医療で死者数を抑えている

アメリカはまだ傾きが急なので、かなり危ない

中国は数字を加工してる疑い濃厚、韓国も怪しい

日本とタイは世界で最もうまく対応しています

百万人あたり10人以下に抑え込めばインフルエンザ並み  (^_^;)

 

初期柔和ウィルス仮説

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米国で死者数が1日2000人、累計2万人を越えた。

1万を超えているのはイタリア、スペイン、フランス、英国だ。

ドイツを例外として、いずれもEUの中枢国家である。

これらと比較して日本が少ないのは、医療制度がよく日頃から保険システムの下で、医療が万全だったからか?

ウィルスが急進し、凶暴化するという変異が見られ、日本に入り込んだウィルスは初期のものだったため、それほど凶暴ではなかったとする説(初期柔和ウィルス仮説)も見られる。

欧米先進国と比較しても、日本の被害が顕著に少ない事実には、要因の研究が必要だ。

とはいうものの無菌状態だった島根県と鳥取県でも感染者がでた。

れで感染者が居ない行政区は岩手県だけとなった。

原因は過疎、大都会がないからというが、どうだろう?

日本の都市部は外出自粛、営業自粛で盛り場には人出がないが、おっと、公園は人で溢れている。

とくに子連れ、お年寄りの散歩。犬の散歩も目立つ。

巣ごもりが1週間目となると、そろそろストレスが溜まり、発散の場所をもとめるものだが、外出先が公園だけとは。

日給で生活してきた人々は資金の枯渇が見られる。

ネットカフェを追い出された人たちは何処へ行けば良いのか、と新しい問題も発生。

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幕末のように世の中どうでもなれとええじゃないか踊り」が起こるのではないか。

コロナになって、感染しようが、しまいが、ええじゃないか~♪

町に繰り出せ、大いに騒ごう、ええじゃないか~♪

正体の掴めない行動を取り始めるのは、閉鎖空間からの離脱現象でもある。

米国では中国への批判がますます高まっている。

議会議員は300近い中国非難決議、制裁法案を準備している。

三月だけでも30本の中国制裁法案が、上程された。

審議入りをするか、どうかを決めるのは院内総務や下院議長だが、コロナ騒ぎで議会は事実上とまっているため、公式的な対中制裁法などがすぐにまとまるという展望にはない。

ホワイトハウスは、当面、2兆ドルの支出を決め、中国寄りのWHOへの拠金を中断すると発表している。

矢面に立つ中国は、元凶説を否定し、逆宣伝を開始したが、責任のがれのために他人への責任転嫁するのが定石だ。

「武漢は抑え込んだが、第二次艦船は外国からだ」と言い張り、こんどは「第三次感染者増はロシアからだ」と言い始めた。

立腹したロシアは中国との国境の検問をさらに厳格化し、中国側も検問を強化、にらみ合っている。

その中国で失業が急増し、当局の発表では「最貧層が550万人いる」とした。

中国の定義で「最貧層」とは年収が326ドル以下(月収ではない。年収が3万5000円以下で暮らしている人々が、東京都の人口の半分いるということである)。

BCG有効仮説へ

 

BCG有効仮説 信ぴょう性高まる

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Coronavirus death rate is SIX TIMES lower in countries that use the century-old tuberculosis BCG vaccine

コロナウイルスの死亡率は、100年前の結核BCGワクチンを使用している国では6倍低くなることが分かりました

・BCG vaccine is thought to boost a person’s immune system to fend off infections
・It is currently undergoing trials to see if it can help prevent coronavirus deaths
・Scientists from Johns Hopkins found death rate is 5.8 times lower in countries that use the century-old jab

BCGワクチンは感染を防ぐための人間の免疫システムを後押しすると考えられます。

現在、米国でもBCGワクチンがコロナウイルスによる死亡の防止になるか確認する試験が開始されました。

ジョンズホプキンス大の科学者らは、1世紀前のBCGワクチンを使用する国では死亡率が5.8倍低くなることを発見しました。

S型コロナ免疫説

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 死亡率が3ケタも違うと

  何か要因があるだろうと考えます

 BCG説の次は S型免疫説  (^_^;)

 

世界中で130万人以上が感染し、10万人以上の死者が出ている新型コロナウイルス(4月10日現在)。

世界の研究者が驚くのが、日本の死亡率の低さ。

3月末時点で、人口1000万人あたりの日本の死者数は4人

一方でイタリアは1779人、スペインは1564人と、3ケタも異なる。

医療ジャーナリストの鳥集徹(とりだまり・とおる)さんが説明する。

「原因については諸外国も関心を持っていますが、現状では日本はウイルス感染の有無を調べるPCR検査数が絞られているため、感染数や死亡数が過小評価されているとの指摘もある。

 あまり他人と直接的に接触しない、大声でしゃべらないといった行動様式や、マスクや手洗いなどの習慣が日本における感染拡大を防いでいる可能性も考えられます」

また、日本におけるBCG接種率の高さが重症化を抑えている可能性を指摘する声もある。

さらに注目されるのが「日本人は新型コロナの免疫を持っている」という新仮説だ。

新型コロナにはS型と感染力の強いL型があり、京都大学大学院医学研究科・医学部特定教授の上久保靖彦さんらは論文で

「S型がL型よりも早く中国から伝播し、部分的な抵抗力を与えた」

と発表した。

「昨年末まで日本はインフルエンザが史上最高ペースで流行していましたが、今年になってから急速に流行がストップしました。

 その理由を、論文では昨年末から日本にS型が流入して、インフルエンザ感染を阻害している可能性を示唆しました。

 昨年11月から今年の1月まで中国人観光客は184万人入国していたため、S型がすでに日本の一部で“蔓延”していたということです。

 そのため、L型にも部分的な集団免疫を付与しているという内容でした」(医療ジャーナリスト)

諸外国が驚く「日本の奇跡」を維持するには、自らのリスクを正しく知り、対策を進めることが肝要だ。

 

中国コロナ感染 3つの特徴

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 中国コロナ感染の

  特徴を知ることが

 感染を防ぐ第一歩です  (^_^;)

 

感染しても8割の人はうつさない!?

「中国コロナ」感染の特徴は?

中国コロナウイルスの感染について分析していくと、3つの事実が浮かびあがってきました。

 

1)感染症にかかっても8割の人はうつさない!?

中国コロナウイルスに感染しても、8割の人は他の人にうつしていないということがわかってきました。

これは、政府の専門家会議が3月2日に発表したもので、国内の感染者110人を詳しく分析しました。

「新型コロナ」感染の特徴は?

その結果、調査した時点では、110人中83人は誰にもうつしていませんでした。

一方、人に感染させた27人を調べると、1人にしかうつさない人が多い中、9人、12人に感染させた人もいると分析されました。

専門家によると、感染者のおよそ8割は人にうつさないというのは、中国コロナウイルスに限らず、SARSやエボラ出血熱など、他の感染症でも見られる現象だということです。

「新型コロナ」いま知るべき5つのこと 感染者を治療した医師が解説

 

2)感染拡大の要因は?

1人から複数人に感染させた厳密な理由は、まだわかっていません。

ただ専門家は、その個人の体質やその人のウイルスが特殊なのではなく、行動の特性・環境によるものではないか、といいます。

つまり、換気が不十分な閉鎖空間にいたために、多くの人に感染させたのではないか、とみているのです。

実際、大勢にうつしたという2人は、いずれも閉鎖空間で大勢の人と一定時間過ごしたことがわかっています。

 

 

3)症状は軽い方がうつしやすい?

複数の専門家は、症状が軽い感染者の方が人へのうつしやすさは大きいかもしれないといいます。

それはなぜか?

詳しいことはわかっていませんが、以下のことがいわれています。

「新型コロナ」感染の特徴は?

中国コロナウイルスに感染した場合、肺で増えやすい人と、のどで増えやすい人がいる可能性があるそうです。

チャーター機で帰国した人で、のどから採った粘膜を調べると「陰性」で、肺から出たたんでは「陽性」になった人がいました。

この人は、主に肺でウイルスが増えた可能性があります。

もちろん、肺とのど、両方で増える人もいます。

「新型コロナ」感染の特徴は?

肺でウイルスが非常に増えると肺の機能が弱まり、呼吸困難=重症になります。

その反面、肺だけでウイルスが増える場合、せきがあまり出ないこともあります。

つまり、ウイルスを外にはき出し、人にうつす場面が少ないと考えられます

「新型コロナ」感染の特徴は?

一方、主にのどでウイルスが増える人は、入院が必要なほど重症にはならない場合が多いです。

しかし、せきをしてウイルスを含む唾液「飛まつ」をはき出し、人に感染させる可能性があります。

また、東北大大学院の押谷仁教授は、感染者の吐く息にウイルスを含む小さな粒子が含まれていて、せきやくしゃみをしなくても、ごく近くにいる人にうつす可能性がインフルエンザでは指摘されていて、今回の中国コロナウイルスでも、こうした感染が例外的に起きている可能性は否定できない、と述べています。

 

中国全体の死者は13万人以上

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米国の有力シンクタンクAEIが

世界の感染数値から推定した

中国のコロナ死者は13万6000人

 

中国政府の公式数字は真っ赤なウソ!

 

4月8日、武漢は封鎖を解除した。

初日に武漢がら逃げ出した人々は六万を越えた。

ところが、封鎖前に500万人がすでに武漢を離れていたことが確認されている。

半分は帰っているが、湖北省の他の都市からも離脱者が含まれるので、最低で150万人、たぶん200万人が湖北省を去った。

これは毎年の休暇利用で湖北省から平均280万人が他の省へ旅行をしている記録から、半分が旧正月の休暇旅行であるとすれば、後節の数字が導き出される。

つまり、150万人から200万人が湖北省からほかへ移動したということである。

湖北省全体の統計から毎月の空港利用が推定できる。

過去のデータを基礎にすると、52万人が月々の旅客機利用者だった。

この数字か推測できることは465000人が飛行機を利用して湖北省から消えた。

AEIの特別レポート(2020年4月7日、デレク・シザーズ研究員)によれば中国は既に290万人が感染していると推定する。

四月初旬に世界の感染が百万をこえていたが、中国は國際査察チームの立ち入りを拒み続け、真相を隠している。
イタリア、スペイン、フランス、英国の死者が中国より多い事実に、容易に頷ける人は少ないだろう。

290万人の感染者がいるという推定は武漢を基軸とする湖北省全体で、情報は知らされておらず、他府県への旅行は自由だったからで、その感染率を世界平均から掛け合わせると、成り立つ推定値だ。

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すなわち、極力最低に見積もって120万人が武漢を離れた。このうちの2700人が、国際比較から判断して比率を用いて換算すると感染者である。

次に最長の潜伏期間を三週間として、同じ比率をイタリアの例を適用すれば、中国全体の感染者の290万人になる。致死率は4・7%だ。

となると、導かれる推定値。中国全体の死者は136000人になる。

中国政府が公式に発表している死者数は3300人で、とんでもない真っ赤なウソである。

中国共産党独裁政権は、世界人類を死の危険にさらしている悪魔だ。

 


 

米ブルームバーグ通信は1日、複数の米当局者の話として、米情報機関が中国での中国コロナウイルス感染の死者数と感染者数について、

中国政府が実数よりも少ない虚偽の数字を公表している

とする機密報告書をホワイトハウスに先週提出したと伝えた。

中国政府はこれまでも中国コロナ感染者数に関し、無症状の感染者を算入してこなかったことが発覚し、1日になってから無症状者数を公表し始めた経緯がある。

中国コロナ感染者数と死者数の過少報告が事実とすれば、中国コロナウイルスの伝播力や致死力などを判定するデータの信頼性が根底から揺らぐ恐れがあり、国際社会の批判が改めて強まるのは確実だ。

米ジョンズ・ホプキンズ大の集計(1日現在)によると、中国の感染者は約8万2000人、死者は約3300人。

中国政府は都市封鎖などの厳格な措置をとった結果としているものの、ホワイトハウスのバークス中国コロナ対策調整官は3月31日の記者会見で中国の公表数字は「誰の予想をも下回っていた。相当な量のデータが欠落していると思われる」と指摘した。

一方、トランプ大統領は1日の記者会見で「(中国の数字は)少々軽めだ」としつつ、信憑(しんぴょう)性については「私は中国の会計士ではない」と述べるにとどめた。

中国の習近平体制は、3月5日から開催予定だった全国人民代表大会を中国コロナの影響で延期した。米国の中国専門家の一人は

「習体制は大会をできるだけ早期に決行したい思惑から、

 無理にでも『中国コロナウイルスの封じ込めに成功した』

 と誇示しようとしている可能性がある」

と指摘した。

 ブルームバーグによれば、北朝鮮が「国内に中国コロナ感染者はいない」と依然として主張しているほか、イランやロシア、インドネシア、サウジアラビア、エジプトも過少な数字を公表している疑いがあるという。

 

BCG有効説

BCGワクチンを接種していると免疫遺伝子が訓練され、免疫遺伝子(IL-1β)が黄熱菌(菌と名がついているがウイルス)に対して素早く対応できる。
新型コロナウイルスに対しても、同じような仕組みが働いていると考えられる
/Credit:Cell Host Microbe
point
  • BCGワクチンの接種は新型コロナウイルスに免疫を与えるかもしれない
  • 原種に近い菌から作られた日本のBCGは特に強い免疫になる

ブロガーの発見が、世界を新型コロナウイルスから救うかもしれません。

4月4日、佐藤潤氏というブロガーが運営するブログにて、BCG(結核菌ワクチン)を接種している国では、新型コロナウイルスの死亡率が低い傾向にあることが示されました。

そこで今回、日本の研究者が本格的な統計分析を行ったところ、

特定のBCG種は新型コロナウイルスの死亡率を有意に下げている可能性が示唆されました。

欧米で爆発的な感染が起きている一方で、日本での感染速度が比較的穏やかな原因が、国民が接種しているBCGの違いによる可能性があるとのこと。

さらに研究では、子供が新型コロナウイルスに罹りにくい理由が、BCGの有効期限(10~15年)の影響を受けている可能性も指摘されています。

しかし、どうして結核菌に対するワクチン「BCG」が、新型コロナウイルスの感染を防いだのでしょうか?

研究結果は藤田医科大学の宮川剛氏らによってまとめられ、4月6日にエール大学が運営する論文のプレプリントサーバー「medRxiv」にて先行して配信されました。

Association of BCG vaccination policy with prevalence and mortality of COVID-19
https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2020.03.30.20048165v1

 

BCGを摂取している国では死亡率が低い

縦軸が死亡率。左がBCGの摂取を現在も行っている国。真ん中がかつてはBCG摂取を行っていたが現在はやめている国。右はBCG摂取を全く行っていない国。BCGの摂取を行っている国では、死亡率が有意に低下している/Credit:medrxiv

ブロガーによるBCGと新型コロナウイルスによる死亡率の相関性にかかわる報告は、非常に素晴らしい発見でした。

しかし医療体制が異なる国を単純に比較することはできません。

特に平均寿命が短い国では、基本的な医療水準も低いと推測され、そのような場合、死亡率はBCGではなく、貧しさや医療水準に依存する可能性があるからです。

また季節性インフルエンザをはじめ、ウイルスの広がりは、気温の影響を受けることが知られています。

そこで宮川氏は統計的な手法を用いて、平均寿命と気温の要因の影響度を測定したうえで再度、BCGと新型コロナウイルスによる死亡率の相関性を比較しました。

結果、健康や気候の要因を差し引いても、BCGの接種は、新型コロナウイルスによる死亡率を大きく下げることが判明しました。

感染が爆発的に増加している欧米では、日本とは異なりBCGの接種がかなり少ないことが知られています。

 

日本株から作られたBCGは効果が高い

また宮川氏による追加データにより、摂取しているBCGの種類も重要であることがわかりました。

BCGには元となる結核菌が各国に配布された時期により、原種に近い菌(前期分与株型)と、そうでない後期分与株型の2つに大きくわけられます(配布元は同じパスツール研究所だが配られた時期が違う)。

今回、新型コロナウイルスに特に効果があるとされたBCGは、原種に近い菌(前期分与株)を元に作られたものでした。

原種に近い菌から作ったBCGを用としている国としては日本、タイ、台湾、ロシアなどが知られています。

タイや台湾で使われているBCGは、日本株と呼ばれる日本が樹立した菌に由来するものが使われています。

これら原種に近い菌からBCGを作っている国では、感染の増加は比較的穏やかです。

 

BCGで新型コロナウイルスに免疫ができる理由

BCGワクチンを接種していると免疫遺伝子が訓練され、免疫遺伝子(IL-1β)黄熱菌(菌と名がついているがウイルス)に対して素早く対応できる。新型コロナウイルスに対しても、同じような仕組みが働いていると考えられる/Credit:Cell Host Microbe

研究では、BCGが新型コロナウイルスをどのように抑制するかについての言及もなされていました。

BCGの摂取は免疫細胞にとって、一種の訓練に近い働きを行わせ、免疫応答を素早く行えるようにしていたとのこと。

具体的には、BCGの摂取には免疫遺伝子の調節部位(プロモーター)を書き換える効果があり、免疫に広範な(非特異的な)応答能力を授けていたと考えられます。

近年行われた他の研究では、BCGの摂取が黄熱菌(名前は菌だが実体はウイルス)に対する耐性を強化していることも示されています。

また、BCGの有効期限は10年から15年とされており、新型コロナウイルスが子供に感染しにくいと原因が、このBCGの特徴的な期限の長さにある可能性も示唆されました。

 

人類の持つあらゆる医薬品が試されている

現在、蔓延する新型コロナウイルスに対して、人類の持つあらゆる医薬品が試されています。

インフルエンザ、エイズ、エボラといった感染病の治療薬だけでなく、高血圧をはじめとした生活習慣病に使われる薬の試験的な投与もはじまっています。

また今回の研究により、結核菌のワクチンであるBCGが、新型コロナウイルスの予防にもなる可能性が指摘されました。

細菌である結核菌とウイルスである新型コロナウイルスは、全くといっていいほど違う存在であり、本来ならば有効な治療法は異なる筈です。

ですが、人間は細菌によって最適化された免疫応答を、ウイルスに対して使うことも可能であることがわかりました。

この画期的な新事実は、今後の感染症予防にとって、新たな戦術を提供すると考えられます。

 

中国は人類の敵だ

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欧米各国は、はっきりと中国を批判的な目で見ています。

3月12日、アメリカ・フロリダ州などの個人や企業が中国政府を相手に損害賠償請求の訴えを起こしていますし、フランスも、政府のサイトに武漢ウイルスの伝染が「中国から広まった」と明記しています。

イギリスは、イギリス政府関係者は、コロナ危機が一段落ついたら、中国政府は「報い」を受けるだろうと警告。

5Gへのファーウェイ参入を白紙に戻すことや、中国に依存したサプライチェーンを全面的に見直すことなどが囁かれています。

イギリスの情報機関「MI5」は、中国の脅威に対して監視の目を光らせるとの姿勢を示唆し、イギリス主要紙『The Telegraph』は、4月1日の記事「コロナ危機が意味するものは、今こそ我々は中国を敵性国家として扱わねばならないということだ(Coronavirus means that we must now treat China like a hostile state)」で

「中国は、あたかもウイルスの被害者であるかのようなメディアキャンペーンを展開し、40000を超える人命が失われる世界的な公衆衛生上の危機を作った責任から逃れるのみならず、第2次大戦以来最悪の世界不況を招いた。

 西洋のお人好したちによる、とりあえず中国を信用してみようかなどという時代は、完全に終わったのだ!」

と批判しています。

日本からみれば、ようやく共産党独裁体制の正体が分かったのか、と言いたくなるところです。

人工呼吸器

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日本光電という企業がある。誰も知らない、投資家も軽視してきた地味なメーカーである。この会社、本社は東京文京区、主力工場は埼玉県だ。
年初来、三月半ばまで、この会社の株価は3000円から3500円の枠内をうろうろと、横ばい状況だった。

3月13日、トランプ大統領が国家非常事態を宣言した。突如、日本光電株の株価は唸りを上げて急上昇、一時は4500円の天井を抜くほどだった。その後は投資家の関心も薄れ、4000円を割り込んでの一進一退となっている。なぜ?

日本では珍しいが、日本光電は「人工呼吸器」を製造しているのだ

突発的需要は、もちろん武漢コロナが原因である。

それまで日本には22254台の人工呼吸器があったが、

このうちの13837台は使われていなかった。

病院の予備設備として倉庫で保管されていた。そもそも2019年のダボス会議の専門家セッションでは「世界需要はせいぜい7万台」と報告されていた。

中国から米国に移動したチャイナ・ウィルスの大流行、またたくまに感染を広め、死者数が中国を越え、米国はマスクばかりか、クスリ、保護服、医療設備の多くを、じつは中国に依存していた事実に気付いて愕然となった。

トランプ政権は焦りの色が濃い。

その弱点を突くかのように、馬雲率いるアリババは、1000台の人工呼吸器を米国に寄贈するとし、不足に悲鳴を挙げていたクオモNY知事が痛く感激した。
このためトランプは中国批判が瞬間的に柔らかくなったほどだ。

マスクのように材料とミシンがあれば手作りで出来るものから、保護服、検査機器、体温測定など、医療機器の分野は広い。この列に加わるのが風邪薬、咳止め、下夏剤などから、もっと高度な鎮痛剤など、いつの間にか欧米も日本も中国に依存していたのだ。

マスクの70%を日本は中国に依存してきた。

いまごろ、シャープなど異業種にマスクを発注しても遅い、って。

病院関係者が使う保護服も、中国製品が多い。
ところがイタリア、スペイン、オランダなどが緊急輸入した中国製マスクも、保護服も不良品だった。豪は検査機が不良品として返品した。

どさくさ紛れに、まがい物を売りつけるのは、中国人の得意技!

であることを、世界はあらためて学んだようだ。

さて人工呼吸器である。

世界需要は100万台。NYだけでも三万台が緊急に必要

とされ、製造メーカーに問い合わせたが、在庫は一台もなく、製造ラインを効率化して増産体制に移っても間に合わないことが分かった。

量産できるのは中国、スイス、ウエーデン、日本。

とりわけ中国が突出している。

そこで、トランプ大統領は「戦争製造法」に基づき、フォード、GM、テスラにも、設備転用で人工呼吸器の製造を要請した。日本もトヨタが乗り出した。

ところが問題が浮上した。

人工呼吸器の中枢部品はスイスで作られている

ことが判明し、その部品メーカーはフル生産しても、需要に追いつけず、王毅外相が、スイスの関係者に強く供給を急ぐよう訴えていた。

unnamedどこへ? スイスのハミルトン社である。

そう、あの時計の老舗、ハミルトンは精密部品、精巧は技術には定評があり、ロシェのウィルス探知機にも部品も供給している。

中国はこのハミルトンからも中枢部品を買ってきたが、現時点で受注した人工呼吸器の五分の一しか部品がなく、生産ラインは部品持ちでストップ状態。

そこで王毅外相が登場ということになったわけだ。

じつはハミルトン、米国ネバダ州に工場をもつ。

ここで人工呼吸器のフル生産に入った。米国は時間との戦いとなった。

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▲漢江駅

なんという無謀!

武漢封鎖を解除した初日、六万余人が飛行機、新幹線、クルマで武漢をあとにした。

武漢には二つの駅がある。漢江駅と武漢駅。

もう一つ漢陽駅もあるが、古い駅舎が天然記念物のように残るだけ。

新幹線は予約制だが、どこでチケットを手に入れたのか、早朝から大きな荷物の人が並んで、発車を待った。

中国の新幹線駅はチケットがないと駅舎に入れない。

チケットはIDカード提示、外国人はパスポート提示で、切符に身分証明書番号が印字される。

武漢の飛行場は市内からかなり遠い。

実際にタクシーで行ったことがあるが、市内から四十分ほどかかった記憶がある。

航空機で武漢をあとにした人が初日に一万余。新幹線が五万余。

まり封鎖解除初日に六万余人が武漢を出た

76日間にもわたった封鎖でストレスが溜まった市民、学生、駐在員。栄養失調、持病のある人は薬を求めて、静養するひとは保養地へ?

事実上の大脱走。この事態は予測された通りである。

この無謀な措置により、無自覚の感染者が中国全土に散った。

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第二次感染のおそれ無きや?

武漢は感染ゼロ、死者ゼロだと中国共産党政府が宣伝している。

そうである以上、第二次感染のおそれなど、うっかり口にも出来ない。

問題は山積み、根本的解決はなにひとつなされず、正確な情報は隠蔽されたまま。

それでも

「コロナは退治した。輝かしい習近平主席の指導のもと、

 疫病に打ち勝った。世界は中国に感謝せよ!」

などと喧しく叫んでいる。

 

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麻生大臣の電話対談

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アメリカの高官「お前のとこ何人?」

 麻生大臣「何が?」

アメリカの高官「亡くなった人の数」

 麻生大臣「97人

アメリカの高官「昨日は?」

 麻生大臣「昨日ってどういう意味?」

アメリカの高官「97人は今日だろ?」

 麻生大臣「この3か月で97人だ」

アメリカの高官「……意味わからん」 

 

ちなみに昨日4/6のアメリカの死者731人

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イベルメクチン 特効薬か

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新型コロナウイルスの感染が世界に広がるなか、オーストラリアの大学が4日、アタマジラミ症などの寄生虫感染症の治療薬「イベルメクチン」が、新型コロナウイルスの抑制に効果があったと発表しました。

これは、オーストラリア南東部メルボルンのモナッシュ大学の研究チームが発表したもので、アタマジラミ症などに使われる抗寄生虫治療薬の「イベルメクチン」が、実験の結果、新型コロナウイルスの抑制に効果があったとしています。

「1回量のイベルメクチンで新型コロナウイルスの複製を

 48時間以内に止めることができました」

   (モナッシュ大学 カイリー・ワーグスタフ博士)

「イベルメクチン」は、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した

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大村智・北里大学特別栄誉教授が発見した放線菌から開発され、年間3億人の治療に使われる寄生虫による感染症治療薬で、オーストラリアなどですでに30年以上、使われています。

モナッシュ大学では、今後、「イベルメクチン」の臨床試験を行い、できるだけ早期に新型コロナウイルスの治療薬として応用したいとしています。

イベルメクチンはクリアランスが極めて低く、また血中イベルメクチンの93%程度はアルブミンと結合している。

肝臓で代謝を受けたイベルメクチンはヒドロキシル誘導体となるが、これら誘導体の水溶性は低く、ほとんど尿中排泄されない。

このような化学的・薬理学的性質から、血中半減期はかなり長く(およそ47時間程度)、致命的な副反応はほとんど見られないために、臨床上大変有用な薬物である。

緊急事態宣言

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 もーひーとつ寝るとー 緊急事態~♪

  緊急事態は 読書して~♪

 ビデオを見たりで ヒキコモリ~♪

  もーひーとつ寝るとー 緊急事態~♪  (^_^;)

 

安倍晋三首相は6日、政府の新型コロナウイルス感染症対策本部の会合で、

7日にも緊急事態宣言を発令

すると表明した。

東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡の7都府県が対象で期間は5月6日までとする方針だ。

爆発的な感染拡大や医療の崩壊を防ぐには、外出自粛などの要請を徹底する必要があると判断した。

緊急事態宣言の発令は初めてとなる。

政府高官によると宣言の効力は8日午前0時から持たせる見通しだ。

首相は宣言を出す理由について「感染につながる人と人との接触を極力減らし、医療提供体制を整えるためだ」と強調した。

「可能な限りの外出自粛に協力をいただく」と呼びかけた。

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医療や食料、生活必需品の供給を念頭に「社会機能維持のために様々な業種に事業継続をお願いしたい」と語った。

その上で「対象地域には冷静な対応をお願いしたい」と要請した。

海外では罰金や罰則などを科す外出禁止令などを出すケースもある。首相は日本の対応について「都市封鎖することはないし、する必要もないというのが専門家の意見だ」と述べた。首相官邸で記者団に語った。

これに先立ち、首相は6日、首相官邸で新型コロナ対策を担当する西村康稔経済財政・再生相、「基本的対処方針等諮問委員会」の尾身茂会長と会談した。尾身氏は東京や大阪など都市部を中心に感染者数が急増し、医療現場が危機的状況にあると指摘した。首相に「宣言の準備をすべきだ」と提言した。

首相は7日、専門家で構成する諮問委員会に宣言を出す要件を満たすか諮問する。同委が要件を満たすと評価すれば首相が宣言を出す。首相は7日夜に記者会見する。

緊急事態宣言は改正新型インフルエンザ対策特別措置法に基づく。首相の宣言を受けて7都府県の知事が具体的な措置を示す。知事は特措法の裏付けで要請や指示ができる。住民に不要不急の外出の自粛などを求めることができる。

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学校や保育所、福祉施設のほか、映画館や百貨店など多数の人が集まる大規模施設の使用も制限できる。大規模イベントの開催を控えるよう要請することも可能だ。事業者が正当な理由なく応じなければ「要請」より強い「指示」を出せる。

こうした要請や指示に罰則はなく強制力は乏しい。一方で知事は指示を出した企業名などを公表できるため、一定の協力が得られると見ている。

知事は医療体制を強化する権限も得る。臨時の医療施設を設けるため土地や建物を所有者の同意なく収用できる。医薬品や食料品も売り渡しを事業者に要請し、正当な理由なく応じなければ収用できる。医薬品や食料品は保管も命令でき、物資を隠した場合などは6月以下の懲役または30万円以下の罰金を科す。

道路を封鎖したり外出者に罰金を科したりすることはできない。海外で実施される事実上の「ロックダウン(都市封鎖)」は不可能だ。住民や企業が要請・指示に応じるかが実効性を左右する。

衆参両院は7日に議院運営委員会を開く。首相が出席して経緯を説明する。衆参両院によると首相が議運委で質疑に応じれば45年ぶりになる。

 

感染症の宿命

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 人類は地球上で

  他の生き物と同様に

 ばい菌やウイルスとも

  共存しています  (^_^;)

 

中国コロナに感染せず、永久に逃げ切れる・・と思ってる人いませんよね?

ウィルスから永久には逃げきれず、いつかは感染する。

多くの人は無症状や軽症で済むが、体調悪く弱ってる場合は発症して、感染者としてカウントされる。

さらに運の悪い人は重症化して、死ぬ人もいる。

いずれは、ほぼ全員がウィルスにぶつかる、ということです。

これは普通のカゼでもインフルエンザでも同じ。ほとんどの感染症の宿命。

毎年インフルエンザで、日本だけでも数千人が死んでいます。

マスクしたり手洗いしたりしてるのは、全員が一斉に発症して病院に駆け込むと医療崩壊するので、発症期間を引き伸ばして平準化してるだけ。

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呼吸困難でなければ「軽症」です  (^_^;)

 

まさにアルコール飲料

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 少なくとも現在の消毒用アルコールより

  安く手に入りそうですね  (^_^;)

 

日本酒や焼酎、リキュール、ラム酒などを菊水酒造は、アルコール度数が77度の高濃度スピリッツ「アルコール77」を製造開始し、4月10日より出荷する。

税別価格は1,200円。

消毒用アルコールと同等のアルコール分を含んだスピリッツ(蒸留酒)。

当然のことながら飲料を前提として製造されるもので、消毒や除菌を目的に製造されたものではないとしている。