私が世界史を読んで強く感じることは
軍事力のバランスが崩れると
ほぼ確実に戦争になる！
という単純かつ厳粛な事実です
軍事力のバランスとは、必ずしも軍事力が等しいという意味ではありません
ある国が他国を侵略しようと決断するには、「勝てる見通し」が必要です
（真珠湾攻撃のように「負ける見通し」で戦争を始めるのは、世界史でも非常に珍しい）
「勝てる見通し」を持つためには、自国の防衛にプラスして侵攻のための軍事力が必要ですから、大ざっぱに言って敵の２～３倍の軍備が必要です
逆に言えば、敵の半分以下の軍事力しか無ければ、敵に「勝てる見通し」を持つ余裕を与え、侵略される危険性が高くなります
軍備の不足を自国だけで埋められない場合は、NATOや日米安保のように他国と組んで、集団防衛体制で補います
頭の中にお花畑のある、自称「平和主義者」は
「戦争反対～！、軍備反対～！」
などと大声で叫んでいますが、戦争は反対を叫びさえすれば防げるような簡単なものではありません
現在の中国やロシアのような凶暴な独裁国家が、その軍事力を急速に増強しているときに、近くの国が自国の軍備をサボれば、ほぼ確実に侵略されます
「戦争は平和主義者が起こす」
という言葉がありますが、頭の中にお花畑のある「平和主義者」は、深い考えもなしに軍備を縮小して、軍事力のバランスを崩すからです
当然ですが、侵略を考えている国は敵国に工作員を送り込んで、敵国内の「平和主義者」を全面的に支援します
＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ ＊
侵略され占領された地域の人々は、次の戦争では、真っ先に最も危険な戦場へ送られます
例えばプーチン悪魔（→）から見れば、今でもロシアとはモスクワ周辺のことであり、東に広がるシベリアや極東は、少数民族が住む「占領地」に過ぎないのです
今回のウクライナ侵攻でも、モスクワ市民はほとんど戦争に駆り出されず、シベリアや極東など「占領地」の少数民族の若者が、強制的にウクライナの最前線へ送られて、戦死したり手足を失ったりしています
特にロシアでは伝統的に
「兵隊は畑から
いくらでも生えて来る！」
という言葉があり、戦場では敵兵はもちろん自国の兵士が死ぬことも、何とも思っていません
日本が日露戦争で負けていたら、現在の日本人の若者も、似たような運命になっていたかもしれません
((((;ﾟдﾟ))))
米シンクタンクCSIS（戦略国際問題研究所）が、中国による台湾侵攻シミュレーションを行なっている。
2026年に中国が台湾に大規模な軍事攻撃をしかけたと仮定し、その対応を様々な角度から研究。
シミュレーションは計22回も行われることになっており、これまで18回が実施され、今年12月に結果が公開される見込みである。
シミュレーションの参加者は、西太平洋と台湾が拡大された地図をもとに、
「青チーム」米国・台湾
「赤チーム」中国
に分かれて、チェスをするように軍隊を操っているという。
CSISの上級顧問であるマーク・カンシアン氏が米メディアに述べている。
「すべての場合ではないが、ほとんどのシナリオで、
米国と台湾は中国の侵略を撃退することができることを示している」
「ただその代償は大きい。台湾のインフラや経済だけでなく、
太平洋に展開する米軍にとっても、非常に大きいものになる」
米中間で激しい戦闘が1カ月間続いた場合、米国は空母2隻を失うだけでなく、最先端の戦闘機を数百の単位で失う可能性があるという。
この損失は米軍にとっては大打撃で、米軍の世界的な軍事力低下につながりかねない。
しかし前出のカンシアン氏の見立てによれば、
「中国軍が多くの米軍艦船を撃沈して米航空機を破壊しても
同盟国による反撃は中国海軍の艦隊を打ち負かし
最終的には中国軍艦150隻が沈没する」
としている。
専門家によると、沈没150隻という数字は、ほとんど中国軍の敗北を意味するという。
さらに、別のシミュレーションでは次のような展開も予想されている。
まず中国軍が日本国内の米軍基地と太平洋上の空母打撃群に弾道ミサイルを発射する。
米軍のジェット戦闘機部隊が大破させられ、空母を含む米艦船が沈没する。
そして中国は台湾の東海岸に軍艦を派遣し、台湾のインフラを砲撃して地上部隊の移動を妨害する。
次に中国軍は台湾侵攻作戦を敢行し、約2万2000人の兵力を台湾南東部に上陸させる。
そして港湾や飛行場を占領しながら北上していく。
しかし米軍が本格参戦してからは徐々に中国側は形勢が不利になっていき、台湾の東海岸付近にいる中国艦船が破壊される。
さらに米軍によって兵員や物資の輸送をする中国艦船も攻撃され、中国側が不利な状況に追い込まれていく。
シミュレーションではさらに、中国軍が台湾に上陸して首都台北を占領する動きに出ても、米軍は航空機とミサイル、潜水艦による攻撃によって、中国軍の補給能力を断って侵略を阻止できる。
中国側は楽観的なシナリオのもとでも台湾の3分の1を占領することしかできず、結局は敗北を認めざるを得なくなる。
こうしたシミュレーションが行われるようになったのは昨年、米インド・太平洋軍司令官のフィリップ・デービッドソン（→）が
「中国は2027年までに台湾侵攻を成功
させることができるかもしれない」
と警告したことが契機になっている。
発言直後、多くの軍関係者が驚きをもって受け止めたが、いまでは様々な視点から発言が考察されている。
今年5月には国家情報長官アブリル・ヘインズ（←）が、
「中国による台湾攻撃の脅威は深刻である」
と発言。
同月、米中央情報局（CIA）長官のビル・バーンズ（→）も、
「中国は台湾を軍事的に制圧できるような
状態にするために力を注ぐだろう」
と上院軍事委員会で述べており、中国脅威論は依然として机上に乗っている。
さらに米誌「フォーリン・アフェアーズ」最新号で、エルブリッジ・コルビー元国防副次官補が次のように書いている。
「バイデン政権は、米国が台湾を防衛することを示唆し、
アジアにおいては台湾の運命と米国の信頼度が
密接に関連していることを認識している」
「もっとも顕著なのはバイデン氏が3回以上も、
（有事の時は）米国が台湾を防衛すると示唆したことだ」
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